WiMAXとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > WiMAXの意味・解説 

WiMAX(ワイマックス)

 次世代モバイル高速無線通信「WiMAX(ワイマックス)」の試験サービス2月末から東京23区横浜市川崎市始まりました。WiMAX(ワイマックス)は「ワールドワイド・インターオペラビリティー・フォー・マイクロウェイブ・アクセス」の略。最高通信速度毎秒70メガビット現在の携帯電話は数メガビット)、電車自動車での移動時でも数十メガビット高速データ通信実現する世界標準規格通信方式です。2006年には韓国で、2008年には米国サービス始まっており、日本でも今年からサービス本格化ます。
 試験サービス始めたのはUQコミュニケーションズKDDIインテルJR東日本京セラなどが出資)で、今夏には首都圏中部関西までサービスエリア拡大し2010年3月末までに政令指定都市全国主要都市での展開を目指しています。利用者購入したデータ通信カードパソコン差し込み簡単な設定を行うだけで、家庭職場街頭電車自動車の中など、場所を問わずブロードバンド環境実現できますインターネット動画音楽電子コミックゲームなど短時間ダウンロードし、パソコン携帯端末上でスムーズに再生閲覧することができるようになるそうです今後、WiMAX搭載パソコン発売されれば、普及弾みがつくでしょう
 一方PHS事業者のウィルコムは、WiMAXと同様の高速無線通信可能な次世代PHS方式でのサービス計画しており、094月以降サービス順次開始する予定です。「いつでも、どこでも、でも、誰でもネットワークにつながるユビキタス社会が、すぐそこまで来てます。

(掲載日:2009/03/30)

WiMAX

Worldwide Interoperability for Microwave Access
802.16 WGでは、「ブロードバンド・ワイヤレス・アクセス」(BWABroadband Wireless Access)という名称で、都市規模エリアカバーする無線MANMetropolitan Area Network都市通信網)の標準策定されている。WiMAXとは、この802.16関連の標準準拠した最大75Mbpsを実現する新しいワイヤレス・ブロードバンド・システムのことで、Worldwide Interoperability for Microwave Accessの略。
802.16 WGでは、いろいろな規格策定されたが、2004年には固定無線FWAFixed Wireless Access)の規格である「802.16-2004」が制定された。この規格準拠したシステムは、固定WiMAXと呼ばれる。これに続いて、802.16-2004をベースに、最大時速120kmの移動環境でも対応できるモビリティ機能追加した「802.16e-2005」が制定された。この規格準拠したシステムは、モバイルWiMAX呼ばれる。すでに韓国などでは、WiBroWireless Broadband)というサービス名で、モバイルWiMAXサービス開始されている。
また、WiMAX関連製品仕様適合性相互運用性試験認証行ったり、ネットワーク層通信規格プロトコル)の仕様決めたりする、WiMAXフォーラム結成され活動している。

WiMAX

フルスペル:Worldwide Interoperability for Microwave Access
読み方ワイマックス
別名:IEEE 802.16-2004IEEE 802.16a/REVd

WiMAXとは、WiMAXフォーラムによって策定され高速無線通信規格の名称である。

WiMAXは無線通信によって広範囲ブロードバンドカバーすることを目指し通信方式であり、数kmから十数km広範囲を、最大75Mbpsの速度で結ぶことが可能とされている。

WiMAXは主に大都市圏ネットワークMetropolitan Area Networks)を無線でつなぐWMAN(Wireless MANとしての利用想定されており、基幹回線から各家庭へと引き込まれている末端ケーブル肩代わりする方式として注目されている

国内では、移動体通信事業者YOZANがWiMAXを利用した通信サービス提供している。

なお、WiMAXの規格拡張して移動中でも利用できるようにした規格が、「IEEE 802.16e」や「モバイルWiMAX」などと呼ばれている。


参照リンク
WiMAX Forum - (英文
YOZAN WiMAX - (YOZAN
無線通信のほかの用語一覧
その他無線通信:  TransferJet  t.free  ダイバーシティアンテナ  WiMAX  WLL  Wireless MAN  ワイヤレスUSB

+WiMAX

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/09/03 08:35 UTC 版)

+WiMAX(プラスワイマックス)とはauブランドを展開するKDDI、並びに沖縄セルラー電話が自社で展開するCDMA網に加えて、UQコミュニケーションズの展開するモバイルWiMAX網を使用できるようになるサービスである。KDDI、並びに沖縄セルラー電話はいずれもMVNOとしてモバイルWiMAX網を借り受けて展開している。通信速度はUQコミュニケーションズと同様で下り最大40Mbps/上り最大15.4Mbps(端末により10Mbps)である。






「+WiMAX」の続きの解説一覧

WiMAX

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/03/12 19:01 UTC 版)

WiMAX(ワイマックス、Worldwide Interoperability for Microwave Access)とは無線通信技術の規格のひとつである。





WiMAX

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 14:42 UTC 版)

スプリント (企業)」の記事における「WiMAX」の解説

FCC2005年ネクステル合併承認条件一つには、当時スプリント保持していた2.5GHz帯におけるワイヤレス・ブロードバンド・サービスの開始含まれていた。2006年8月に、スプリント・ネクステルモバイルWiMAX2.5GHz帯で、2007年中には限定されマーケットで、2008年中に全国展開する旨を発表した。 しかし、当初2007年内に予定されていた限定され市場でのサービスインは、技術的要因などから大幅に遅れ、スプリントのXOHMビジネスユニットによるボルチモア都市圏でのサービスインができたのは、2008年9月のことであった。 しかも、2008年9月ボルチモアでのサービスイン時点で、利用可能機器は、PCカードUSBドングルPC内蔵タイプなどのPC接続機器ばかりであり、携帯電話機は1機種もなかった。唯一PCでないモバイル端末として、Nokia N810 インターネット・タブレット WiMAXエディション利用可能であったが、Nokiaは、いちはやくWiMAXの将来見切りをつけ、2009年1月には、このモデル製造中止となってしまった。 最初のWiMAX対応携帯電話機、HTC EVO 4G発売予定アナウンスされたのは2010年3月のことであったスプリント・ネクステルが、WiMAXを検討していた2004年2006年当時は、世界携帯電話業界が、3G次についてLTEなのかWiMAXなのか、行方見極めようとしていた時である。当時の、規格熟成度やUSでの利用可能周波数状況鑑みれば、現に保有している2.5GHz帯で、規格化先行していたWiMAXで早期参入して市場席巻するというスプリント戦略は、あながち誤りとは言えなかった。しかし、2008年になると、当初全国展開をする予定が、最初サービスインに手こずり、利用可能機器ラインアップ少ないといったスプリント戦略齟齬明らかになってきた。一方スプリントもたつく間に、世界のビッグオペレーターのほとんどはLTE支持表明した。 そこで、スプリントは、2008年5月に、モバイルWiMAX以前のWiMAXで、ケーブルADSL利用難し地域でワイヤレス・インターネット接続展開していたクリアワイア共闘することを決めた。すなわち、2008年5月7日に、スプリントのWiMAX部門であるXOHMビジネスユニットとクリアワイア合併してクリアワイア設立し全国レベルモバイルWiMAXネットワーク建設を行う。新会社51株主は、スプリント・ネクステルで、インテルグーグルコムキャストタイム・ワーナー、ブライトハウス・ネットワークが、32ドル追加出資するという合意案を発表した。この合併は、FCC,司法省承認得て、ほぼ原案どおりに、手続きは、12月完了した2015年9月には、2015年11月6日にWiMAXネットワーク停波することを発表した。しかし、このスプリント決定に対して2つNPO(Mobile BeaconMobile Citizen)から、2006年当時に、NPOクリアワイア交わした契約違反する訴訟おこされマサチューセッツ州サフォーク郡裁判所は、11月5日に、原告の主張認め契約関係する地域での停波を、90遅らせることを命じた11月6日には、裁判所決定サービス継続指定され地域除いて全国のWiMAXネットワークは、停波された。1月29日には、裁判所は、再び決定出しいくつかの地域については、停波停止延長したが、遅くとも3月31日には、停波できるとした。そして、4月1日には、スプリントのWiMAXサービス残っていた地域でも、ネットワーク停波された。

※この「WiMAX」の解説は、「スプリント (企業)」の解説の一部です。
「WiMAX」を含む「スプリント (企業)」の記事については、「スプリント (企業)」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「WiMAX」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「WiMAX」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「WiMAX」の関連用語

WiMAXのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



WiMAXのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
財団法人経済広報センター財団法人経済広報センター
Copyright(C) 2024 KEIZAI KOHO CENTER. SANGYO DATA PLAZA All Rights Reserved.
アライドテレシス株式会社アライドテレシス株式会社
Copyright(c)2024 Allied Telesis K.K. All Rights Reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリWiMAXの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの+WiMAX (改訂履歴)、WiMAX (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのスプリント (企業) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS