韓流
(韓流ブーム から転送)
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韓流（かんりゅう[1]、ハンリュー[1]、韓: 한류, 英: Korean wave）は、1990年代後半から2000年代以降に東アジアで起こった韓国大衆文化の流行を指し、中国、台湾、日本、そして世界へと広がり続けている[2][3][4][5][6]。
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国際的には、韓流の波及効果は、テレビ番組の輸出増加と商品の販売増加だけでなく、料理、観光、ファッションなど韓国のスタイルやトレンドはもちろん、韓国そのものへの関心の高まりにまで及んでいる - ^ a b 斉藤慎一, 李津娥, 有馬明恵, 向田久美子, 日吉昭彦「韓流ブームと対韓意識:韓流との関連で見た韓国・韓国人イメージおよび日韓関係に対する認識」『東京女子大学比較文化研究所紀要』第71巻、東京女子大学比較文化研究所、2010年1月、1-32頁、CRID 1050282812635211136、ISSN 0563-8186。
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1997年、アジアの通貨危機により、韓国はいわゆる“IMF危機”に陥った。株が暴落し、多くの企業が倒産する国家的な経済危機に直面し、韓国政府は財政再建と同時に、世界に勝つための経済政策として、IT産業や、文化事業の振興を選択した。「その結果、2000年前後から、音楽や映像のプロを育てる大学や専門学校が数々、韓国内に設立された。その後の10年で、音楽、映像の専門教育を受けた人材が育ち、今の韓流ブームを現場で支えている」（韓国の音楽専門テレビ局、CJ E&M 日本支社のベ・ソンミン氏）。 - ^ KDDI 総研 2005年2月「韓流」にみる韓国のコンテンツ振興政策 Page6 [5] 韓国のコンテンツ産業振興政策は、1998年に発表された、金大中大統領の『文化大統領』宣言をその始まりとしている。この宣言により、低迷した韓国経済を復興させるため、コンテンツ産業を21世紀における国家の基幹産業の一つとして育成し、同産業を国家戦略として発展させていくための法制度や支援体制作りを進めていくこととなった。こうしてまず、1999年、法律的な土台として『文化産業振興基本法』が制定され、この法律により、2003年までに5,000億ウォン（約498億円）をコンテンツ産業に集中投資する『文化産業振興基金』が設立された。これまで、政府による同産業の振興に向けた援助が特に存在していなかったことを考えれば、5,000億ウォンの金額は破格といえる。
- ^ JETRO 韓国のコンテンツ振興策と海外市場における直接効果・間接効果の分析 [6]
文化産業への実質的な政策支援は、1998年に発足した金大中（キム・デチュン）政権化で加速した。同政権は、発足直後に「文化体育部」を「文化体育観光部」に改称するとともに、21世紀を「文化の世紀」と位置づけるなど、コンテンツ振興策に打って出た。 - ^ 日経ビジネス 「KARAを踊るインドネシアの子供たちと中途半端な日本の戦略 （大上二三雄）[7]
金融危機が発生しIMFに救済された1997年、韓国のテレビ番組輸出は1000万ドル足らず、それに対して輸入は6000万ドルと、大幅な輸入超過であった。それが、金大中大統領の歴史的な文化開放政策（例えば、それまでは原則禁止であった日本のコンテンツを、全て解放した）に端を発し、三次にわたる「放送映像産業振興5カ年計画」の結果、2008年に輸出は1億8000万ドルに達した。それに対し輸入は2000万ドルまで減少し、立派な輸出産業に成長した。この取り組みは、大統領府の強力な指導の下、中央の全省庁、地方政府が民間をバックアップする形で行われ、TV番組の輸出振興のみならず観光客の増加、海外興行収入による外貨の獲得をもたらしている。また、間接的効果としても韓国のイメージ向上に加え、韓国製品の輸出促進や韓国企業の海外進出円滑化に多大な貢献を果たしている。この取り組みに掛けられた予算は、平均すると年間約1200億ウォン（現在の為替レートで約1億ドル）である（注1）。TV番組の輸出だけでは充分に元を取ってないように思えるが、その他の効果を勘案すると測り知れない効果をもたらしている、莫大な効果を生んだ戦略的に成功した投資であると言えるだろう。」 - ^ 日本経済新聞 2012年4月13日 クール・ジャパン なぜ韓流に出遅れたのか? 編集委員 小林明
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12月31日に放送されたＮＨＫの紅白歌合戦でも韓国の歌手は見られなかった。11月中旬に紅白歌合戦の出演歌手が発表される直前まで、日本のスポーツ紙は「ＢＩＧＢＡＮＧ、少女時代、ＫＡＲＡの出演は確実」と報道していたが、結果は違った。「2010年文化界の最も大きな話題だった韓国グループが抜けるとは話にならない」という批判が続くと、ＮＨＫ側は一歩遅れて「Ｋポップ歌手はまだ紅白歌合戦に招請されるほどの水準に達しなかったと判断した」という納得しがたい釈明をした。 - ^ 聯合ニュース 2011/06/22 16:42［芸能］K-POPの競争力強化支援へ、韓国政府
「Ｋ－ＰＯＰの海外進出のため、中南米や中東など新しい市場では現地公演を支援し、アジアでは「アジアミュージックアワード」などを開催する。また、韓流ファンらが韓国の大衆文化を体験できる場、「韓国文化交流の殿堂」（仮称）を設立するほか、2015年までに1兆ウォン（約740億円）を投じて造成する「グローバルファンド」を通じ、韓流コンテンツ制作などを推進する。」[24] - ^ 聯合ニュース 2011/12/29 20:03 韓流関連の支援強化へ 観光客倍増目指し＝韓国政府
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- ^ 韓国アイドルグループ危機論?…「国内市場が飽和状態なら海外に」（1）2012年11月16日14時43分
- ^ 韓フルタイム 2012年05月15日07時00分 K-POPスーパージュニアの日本公演に11万人が熱狂、レディー・ガガの動員数を抜く
- ^ Chosun.biz 2012.11.18 07:13 분노한 그들, SM에 '딴따라' 비아냥 마저… 怒った彼らは、SMに“タンタラ”皮肉さえ...[26]
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