貿易差額主義とは? わかりやすく解説

重商主義

(貿易差額主義 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/13 05:56 UTC 版)

重商主義(じゅうしょうしゅぎ、: mercantilism)とは、貿易などを通じて外貨準備などを蓄積することにより、貴金属貨幣などの国富を増やすことを目指す経済思想や経済政策の総称。


注釈

  1. ^ 胡椒は1キンダールあたり12ドゥカード、船賃4ドゥカードを加えた16ドゥカードでインド庁に納入された。インド庁はこれを32ドゥカードで転売した。

出典

  1. ^ a b 川北稔「「海に行く人びと」の結社」『結社のイギリス史:クラブから帝国まで』山川出版社 2005 ISBN 4634444402 pp.237-252.
  2. ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第2章
  3. ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、142頁。
  4. ^ 伊藤元重 『はじめての経済学〈上〉』 日本経済新聞出版社〈日経文庫〉、2004年、29頁。
  5. ^ a b c d 若田部昌澄「経済学史の窓から 第6回 ヒューム、スミスは行動経済学の先駆者か?」書斎の窓
  6. ^ マグヌソン 『産業革命と政府』 玉木俊明訳、知泉書館、2012年。第6章
  7. ^ 中矢俊博 『やさしい経済学史』 日本経済評論社、2012年、13頁。
  8. ^ 浅田實『東インド会社』講談社現代新書[要ページ番号]
  9. ^ 小泉祐一郎 『図解経済学者バトルロワイヤル』 ナツメ社、2011年、170頁。
  10. ^ 宮崎市定「五代宋初の通貨問題」(1943年)、「五代宋初の通貨問題梗概」(1950年)、いずれも宮崎市定全集第9巻(1992年)収録[要ページ番号]
  11. ^ ポール・クルーグマン『経済政策を売り歩く人々』日本経済新聞社(1995), p301
  12. ^ 竹中平蔵 『経済古典は役に立つ』 光文社〈光文社新書〉、2010年、45-46頁。
  13. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、249頁。
  14. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、250-251頁。
  15. ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、152頁。
  16. ^ 橘木俊詔『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、14頁。
  17. ^ 前記『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』14-15頁。
  18. ^ Edward Mead Earle 1925 The New Mercantilism, Political Science Quarterly, 40(4): 594-600.
  19. ^ a b J. Robinson 1966 The New Mercantilism, An Inaugural Lecture, New York: Cambridge University Press, in Collected Economic Papers, Vol. 4 (Oxford, Basil Blackwell).
  20. ^ Johnson, H. G., 1974 Mercantilism: Past, Present and Future, The Manchester School, 42(1):1-91.
  21. ^ Danny Rodrik 2013 The New Mercantilist ChallengeBlog Project Syndicate 09 January 2013 http://www.project-syndicate.org/print/the-return-of-mercantilism-by-dani-rodrik
  22. ^ 荒川弘1977『新重商主義の時代』岩波新書、旧黄版20、pp.60-61より引用。
  23. ^ 塩沢由典 2013『今よりマシな日本社会をどう作れるか』SURE、p.49.
  24. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、109頁。
  25. ^ In trade wars of 200 years ago, the pirates were Americans”. AP通信 (2019年3月29日). 2019年8月27日閲覧。
  26. ^ The Rise of China and the Fall of the ‘Free Trade’ Myth”. ニューヨーク・タイムズ (2018年2月7日). 2019年8月27日閲覧。
  27. ^ 経団連の「日本経済再生に向けた基盤整備」(2013年5月22日)では「国際的な事業環境の=フッティングを実現する基盤整備」と表現されている。https://www.keidanren.or.jp/policy/2013/050.html
  28. ^ アベノミクス第3弾「日本再興戦略」(2013年6月14日)では、「立地競争力の更なる強化」「海外市場獲得のための戦略的取組」などと表現されている。https://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/pdf/saikou_jpn.pdf
  29. ^ 野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、63頁。


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貿易差額主義

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重商主義」の記事における「貿易差額主義」の解説

貿易差額主義(ぼうえきがくしゅぎ)とは、輸出進めて輸入制限することにより国内産業保護育成し貨幣蓄積をはかる政策重金主義国家間での金塊等の争奪私掠船官許民間掠奪船)の横行相互輸出規制合戦様相呈したのに対し貿易差額による国富(ここでは貴金属)の蓄積主張された。 イギリス東インド会社係官トーマス・マン19世紀ドイツ作家パウル・トーマス・マンとは無関係)が主張イギリス重商主義中心的な政策となる。

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「貿易差額主義」を含む「重商主義」の記事については、「重商主義」の概要を参照ください。

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