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じょうき-きかんしゃ ―きくわん― 5 【蒸気機関車】
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蒸気機関車
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/02/08 08:09 UTC 版)
蒸気機関車(じょうききかんしゃ)とは、蒸気機関によって動く機関車のことである。日本では Steam Locomotive の頭文字をとって、SL(エスエル)とも呼ばれる。
- ^ D51形に先立ち1925年にアメリカから輸入された単式3シリンダー機の8200形(C52形)では手焚きのままで火格子面積を3.8m²としたが、これは当時の日本人の一般的な体格・体力では投炭を担当する機関助士に過大な負担を強いたため、後の改造で火格子面積を縮小している。
- ^ 1925年にロンドン・アンド・ノース・イースタン鉄道 (LNER) との間で同社最新のクラスA1(軸配置2C1、過熱式単式3気筒、広火室)と同条件で実施された比較試験では、狭火室でコンパクトなサイズのキャッスル型が出力・燃費の双方で勝利を収めている。
- ^ 『日本の鉄道史セミナー』p.136
- ^ 第二次世界大戦中、南方戦線で日本軍が蒸気機関車を運用していた際に、鉄道車両に関する知識のない自動車技師出身の整備兵が内燃機関と同じ精度で蒸気機関車の各部品の整備・組み立てを行ったところ全く動作せず、精度を落として(各可動部に意図的に遊びを設けて)再組み立てしてようやく動作した、という逸話が残っている。
- ^ a b 電車・電気機関車は制御器の接点の調整に熟練を要し、上手くあっていないとノッチ進段時の衝動が大きくなったりするほか、酷いときには高速度遮断機が作動して運転不可能になる事例もあった。また気動車・ディーゼル機関車はディーゼルエンジンそのものが蒸気機関に比べてはるかに複雑で部品点数が多く、やはり整備には熟練と専門知識を要した。これらが劇的に解消されるのは、電気車ではVVVFインバータ制御が一般化し、内燃機関車では大型高速ディーゼル機関のメンテナンスフリー化が進んでからである。
- ^ 列車の速度を10%下げると消費する石炭量を20%減らすことができる。--『日本の鉄道史セミナー』p.87
- ^ 振動の問題の少ない船舶では軍艦を中心に1910年代以降急速に普及した。そのため、船舶用として安定した性能を発揮していた機種を機関車用として転用することが再三に渡って試みられた。日本でも、帝国海軍の艦船用艦本式ボイラーの原型となった宮原式水管缶を機関車に搭載する事例が、1910年代中盤にいくつか存在した。しかし、レシプロ駆動系を備える鉄道車両用動力源としての水管式ボイラーは、コンパクト化が強く求められ、また軽負荷でもあった蒸気動車用を除くと、この宮原式の事例を含むほぼ全てが量産・実用段階に到達せずに終わっている。
- ^ 特に4気筒の場合は左右の動輪を挟んだシリンダーを2基ずつペアとした複式として設計することで、蒸気を有効に利用出来る。そのため、ドイツ国鉄18.6形のようにボイラー性能さえ十分ならば、自重やサイズが1ランク上の単式2気筒機(01形)に匹敵するかこれを上回る性能を実現することも不可能ではない。
- ^ 例えば車両限界の制約が大きく単式のまま左右のシリンダーを大直径とすると各駅のホームに抵触する恐れがあったイギリスでは単式3・4気筒機の導入例が多く、自国の石炭資源産出量やその品質などの問題から特に燃費に神経質であったフランスでは複雑精緻な複式4気筒機が積極的に導入されている。
「蒸気機関車」の用例一覧
動力車操縦者運転免許に関する省令 (e-Gov)
て動力車操縦者の資質の向上及び輸送の安全の確保を図ることを目的とする。 (動力車の定義) 第二条 この省令において、動力車とは、鉄道及び軌道における蒸気機関車、電気車(電気機関車、電車、蓄電池機関車及び蓄電池電車をいう。)及び内燃車(内燃機関車及び内燃動車をいう。)並び...
law.e-gov.go.jp/htmldata/S31/S31F03901000043.html
軌道運転規則 (e-Gov)
ぞれ当該各号に定める期間ごとに少なくとも一回その状態及び機能について検査を行わなければならない。 一 蒸気機関車 四十日 二 前号に掲げる車両以外の車両 三月 第二十八条 車両については、次の各号に掲げる車両の種類に応じ、それぞれ当該各号に定める期間ごとに少なくとも一回、動力発生装置、走行...
law.e-gov.go.jp/htmldata/S29/S29F03901000022.html
軌道建設規程 (e-Gov)
十七条 蒸気機関車ニハ左ノ装置ヲ為スヘシ 一 給水器、験水器、安全弁各二箇ヲ備フルコト 二 可鎔栓、実用最高汽圧ヲ特記シタル験圧器各一箇ヲ備フルコト 三 煙室ニハ火粉止ヲ灰箱ニハ灰燼止ヲ備フルコト 四...
law.e-gov.go.jp/htmldata/T12/T12F00202001001.html
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