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三省堂 大辞林
三省堂三省堂

じがい 1 0 【自害】

（名）スル

自分自らを傷つけて死ぬこと。自殺。自尽。
「―して果てる」


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自殺

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/01/09 16:31 UTC 版)

(自害 から転送)

自殺（じさつ）とは、自分自身を殺すこと。死に至らなかった場合は自殺未遂（じさつみすい）という。


脚注
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  1. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』59項、1993年
  2. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年
  3. ^ a b 山陰中央新報
  4. ^ 自殺者が年間3万人を超えた際、時の首相・小泉純一郎は「悲観することはない。頑張って欲しい」とコメントしたのみであった（2004年7月23日）、また、ある政治家は自殺問題よりも高速道路料金引下げの方が有権者に喜ばれる政策だとも発言した。更に内閣府と厚生労働省のある幹部は男性の自殺対策より男性の育児休暇の取得に全力で取り組むべきだと発言した（中日新聞2010年5月16日記事）
  5. ^ [1]中日新聞2009年10月16日の記事
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 内閣府経済社会総合研究所「自殺の経済社会的要因に関する調査研究報告書」報告書本文1 (PDF)
  7. ^ a b c d e f 内閣府経済社会総合研究所 「自殺の経済社会的要因に関する調査研究報告書」
  8. ^ 健康保険法、第4章第6節第116条による[出典無効]。
  9. ^ 自殺未遂の長男殺害、67歳母に猶予判決　東京地裁「同情余地多い」毎日新聞、2010年4月23日
  10. ^ 現在では、そこから発展する形での殺人請負や闇の職業安定所事件など、複雑かつ巧妙な犯罪寸前のサイトなどがあり問題を複雑にしている。
  11. ^ a b c 自殺予防総合対策センター情報・通信の活用 (PDF)
  12. ^ 政府が取り組むべき自殺対策（PDF） - ライフリンク
  13. ^ 自殺者急増、上原美優さんの影響？ - 朝日新聞,2011年7月4日記事
  14. ^ AFSP: For the Media: Recommendations AFSP（American Foundation for Suicide Prevention）
  15. ^ 『[日経サイエンス]』（2003年5月号）「特集 自殺は防げる」
  16. ^ 『学術の動向』（2008年3月号）特集1◆わが国の自殺の現状と対策「海外における自殺対策の取り組みとエビデンスPDF (PDF)」山田光彦
  17. ^ この事故の影響で、小田急電鉄は一時的に特急ロマンスカーの展望席の予約を中止した[要出典]。
  18. ^ 47NEWS「JR新小岩駅でまた飛び込み 7月以降5件目」
  19. ^ a b J-CASTニュース「人身事故という名の「電車飛び込み自殺」「遺族に1億円請求」は都市伝説か」 2010年8月6日閲覧。
  20. ^ 神奈川新聞 2009年10月14日
  21. ^ ホーム防護柵：必要駅の１６％　コストネックで設置進まず-毎日.jp 2010年12月9日
  22. ^ 自衛官：後絶たぬ自殺　一般職国家公務員の1.5倍毎日.jp2010年9月15日
  23. ^ 自衛官自殺問題に対する防衛省の取り組みに関する第三回質問主意書 衆議院
  24. ^ “震災関連の自殺、6月に16人…内閣府調査”. 読売新聞. (2011年8月5日). http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110805-OYT1T00865.htm 2011年11月23日閲覧。 
  25. ^ 中国ニュース通信社
  26. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年、44, 45項
  27. ^ 碓井真史『あなたが死んだら私は悲しい』いのちのことば社
  28. ^ ジュディス・ピーコック『10代のメンタルヘルス6　自殺』大月書店
  29. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 警察庁生活安全局生活安全企画課 (2011年3月3日). “平成22年中における自殺の概要資料 (PDF)” (日本語). 警察庁. 2011年3月4日閲覧。 “注）自殺率は、人口10万人当たりの自殺者数を示す（自殺者数÷人口×100,000人）。人口は、総務省統計局の推計人口（毎年10月１日現在）の総人口に基づく（平成22年は概算値）。”
  30. ^ a b c 厚生労働省：平成18年　人口動態統計(確定数）の概況
  31. ^ a b 警察庁交通局交通企画課 (2011年1月4日). “平成22年中の交通事故死者数について” (日本語). 総務省統計局. 2011年3月4日閲覧。
  32. ^ a b 自殺に関する総合対策の緊急かつ効果的な推進を求める決議（2005年7月19日 参議院厚生労働委員会）
  33. ^ a b c d e f g h i j k 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第四章 (PDF)
  34. ^ a b c d e f g 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第三章 (PDF)
  35. ^ a b 参考資料：警察庁発表 自殺者数の統計
  36. ^ a b c d 警察庁生活安全局生活安全企画課 (2010年5月13日). “平成21年中における自殺の概要資料 (PDF)” (日本語). 警察庁. 2011年1月16日閲覧。
  37. ^ a b c d 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 (9．職業・産業別にみた自殺(平成12年度人口動態職業・産業別統計))
  38. ^ a b c d e f g h i 厚生労働省　自殺・うつ病対策プロジェクトチーム「誰もが安心して生きられる、温かい社会作りを目指して」
  39. ^ a b c d e 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第二章 (PDF)
  40. ^ a b 図録▽都道府県の自殺率
  41. ^ a b 自殺実態白書 第三章 p10 (PDF)
  42. ^ a b 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 10.平成6年〜平成15年の状況 (2)手段別にみた自殺
  43. ^ a b c d [自殺対策白書 11　場所別の自殺の状況](内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  44. ^ a b c d e f g h 自殺対策支援センター　ライフリンク　「自殺実態白書2008」第一章 (PDF)
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  47. ^ 厚生労働省 平成15年 人口動態統計月報年計（概数）の概況 死因順位（1〜5位）別死亡数・死亡率（人口10万対），性・年齢（5歳階級）別
  48. ^ 失業者数・自殺者数の推移（月次、年次）（社会実情データ図録）
  49. ^ 警察庁データと人口動態統計データとの比較（社会実情データ図録）
  50. ^ 詳細は「平成10年(1998年)以降の自殺死亡急増の概要」（国立保健医療科学院）を照。
  51. ^ カトリーヌ・ヴィダル 『脳と性と能力』 ドロテ・ブノワ=ブロウエズ、金子ゆき子訳、集英社〈集英社新書〉、2007年6月15日（原著2005年2月3日）（日本語）。ISBN 978-4-08-720396-7。ASIN 4087203964。2011年3月4日閲覧。
  52. ^ a b 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 6.配偶関係別にみた自殺
  53. ^ a b 平成21年版　自殺対策白書 13　同居人・配偶関係別の自殺の状況(内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  54. ^ a b c d e f g 内閣府政策統括官共生社会政策担当自殺対策に関する意識調査
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  56. ^ ゆうきゆう; ソウ. “第十三回　「実は男は、女になりたい？」” (日本語). マンガで分かる心療内科・精神科・カウンセリング. ゆうメンタルクリニック. 2011年3月4日閲覧。
  57. ^ 日本経済新聞 03年5月11日版 大原健士郎・浜松医科大学教授のコラム。本人の実体験。
  58. ^ 305人中、相談の有無が不明だった23人を除いたうちの72%
  59. ^ 図録▽年齢別自殺率（男子）の長期推移と日米比較
  60. ^ a b c NHK『福祉ネットワーク』「シリーズ　動き出した自殺対策　第一回　新公表のデータを読み解く」
  61. ^ [2]などでも、それに近いグラフは見られる
  62. ^ a b c 厚生労働省 自殺死亡統計の概況 死亡曜日・時間別にみた自殺
  63. ^ 文部科学省の「生徒指導上の諸問題の現状について」
  64. ^ http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/series/drug/update/200604/500857.html
  65. ^ 図録▽都道府県別生活保護率
  66. ^ 新潟県ホームページ内『平成19年人口動態統計（概数）の概況を公表します！』
  67. ^ 秋田県作成「自殺予防マニュアル」より
  68. ^ a b c [自殺対策白書 9 都道府県別の自殺の状況]（内閣府政策統括官共生社会政策担当）
  69. ^ a b 警察庁生活安全局地域課 (2008年6月19日). “平成１９年中における自殺の概要資料 (PDF)” (日本語). 警察庁. pp. p. 25. 2011年3月4日閲覧。
  70. ^ 秋田県健康福祉部健康推進課 (2009年8月11日). “秋田県における自殺予防対策について (PDF)” (日本語). 秋田県庁. 2011年3月4日閲覧。
  71. ^ 秋田県健康福祉部健康推進課 (2009年8月11日). “秋田県の自殺予防対策について” (日本語). 秋田県庁. 2011年3月4日閲覧。
  72. ^ a b c [自殺対策白書 9 都道府県別の自殺の状況](内閣府政策統括官共生社会政策担当)
  73. ^ （厚生労働省大臣官房統計情報部 2007）. 「ICD とは、我が国が加盟する WHO において定められた分類であり、正式には「疾病及び関連保健問題の国際統計分類：International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems 」といい、異なる国や地域から、異なる時点で集計された死亡や疾病のデータの記録、分析、比較を行うために国際的に統一した基準で設けられた分類です。 　データを集める上で重要なことは、一定のルールと基準が示されていることです。実際に、ICD は多くの原則とルールが定められ、時系列の比較や国際比較が可能となり、一般疫学全般や健康管理のための標準的な国際分類となっています。」
  74. ^ （World Health organization 2011-10-30）."Intentional self-harm (X60-X84)"
  75. ^ （厚生労働省 2011-10-30）.分類番号20200、分類名「自殺」、基本分類コードX60-X84
  76. ^ 財団法人国際医学情報センター 10〜19歳の人々における自殺の方法
  77. ^ 中国の自殺者、毎年25万人 死因の第5位に
  78. ^ a b 『自殺する女性15万人、家庭内暴力が原因』2006年11月28日 中国情報局サーチナ
  79. ^ a b c 「2分に1人が自殺、原因トップは「夫の不倫」」『Record China』2008年9月10日付配信
  80. ^ 急増する20代女性の自殺、同世代男性を上回る…なぜ？ - ハンギョレ新聞（韓国語） 2009年8月21日
  81. ^ NZニュース 自殺者数が減少する一方で自殺未遂件数は増加
  82. ^ （総務省行政評価局 2005）. p.104. 「変死の原因の約半分は自殺であり」
  83. ^ （総務省行政評価局 2005）. p.104. 「平成 16 年（2004 年）のＷＨＯの資料による。」
  84. ^ （World Health Organization 2004）. "Suicide is a huge but largely preventable public health problem, causing almost half of all violent deaths"
  85. ^ （Krug 2002）. p.10. "TABLE 1.2 Estimated global violence-related deaths, 2000"
  86. ^ （Krug 2002）. p.10. "Nearly half of these 1.6 million violence-related deaths were suicides, almost one-third were homicides and about one-fifth were war-related."
  87. ^ （共同通信 2002）「【ジュネーブ３日共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は３日、内戦や紛争、殺人、自殺により世界で毎年約１６５万人が死亡していると警告した「暴力と健康に関する世界報告」を発表した。疾病対策が主体のＷＨＯとしては今回の報告は初の試み。今後はこうした「暴力による死傷者」も公衆衛生問題として対策に取り組む。 　報告によると、自殺による死者は年間約８２万人で、殺人は５２万人、内戦など紛争関連の死者は３１万人に達した。」
  88. ^ （Eberwine 2003）. "The panorama of global violence presented in the report is at odds with some commonly held assumptions. Of all violent deaths in 2000, nearly half were suicides, just under a third were homicides and only a fifth were directly related to war. 'This is quite different from the picture we get from the media, where the focus is on organized forms of violence,' says Krug. 'Suicides and homicides represent a much bigger proportion of fatal violence around the world.'"
  89. ^ （厚生労働省大臣官房統計情報部医政局 2010） 15頁。なお、変死ではなく「不詳の死因」「その他及び不詳の外因」という種類は存在する。それぞれの割合は異状死体#種類別割合及び主要死因を参照。
  90. ^ 検死、および（中根 2007）99-103頁、特に102頁の図2。また、（犯罪死の見逃し防止に資する死因究明制度の在り方に関する研究会 2011） 資料1の「警察における死体取扱いの流れ」参照。 犯罪死体に対しては検証・実況検分が、変死体に対しては検死が、非犯罪死体に対しては警察による死体見分が行われる。
  91. ^ “自害”に関して、欧米では「日本の女性の自殺文化」という誤解が生じているようである[疑問点 – ノート]。
  92. ^ 図録▽主要国の自殺率長期推移（1901〜）
  93. ^ 樋口清之著 『樋口博士のおもしろ雑学日本「意外」史』 三笠書房1989年 P218~219より
  94. ^ しかし、あくまでこれらは遠隔地や敵地上空に於いてのやむを得ない場合であり、内地での日本本土防空戦時は勿論、外地でも自軍占領地に近い場所での墜落時は、何とか帰還するようにと推奨されていた。未帰還時には僚機の報告を元に捜索隊が派遣されたり、操縦者が原住民とコンタクトを取り、飛行場まで案内を頼むといった事は決して珍しい事ではなかった。
  95. ^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』白井徳満・白井幸子訳、誠信書房、1993年、12〜23項
  96. ^ この臨床例は、熊倉伸宏『死の欲動―臨床人間学ノート』新興医学出版社、2000年 ISBN 4-88002-423-6 などに詳しい。
  97. ^ 厚生労働省 統計 手段別にみた自殺
  98. ^ 鶴見済 『完全自殺マニュアル』 太田出版、1993年7月7日、56-69頁（日本語）。ISBN 9784872331264。ASIN 4872331265。2011年3月6日閲覧。
  99. ^ 久留米大学医学部サイトなどを参照。
  100. ^ 過去の炭鉱内などにおける中毒事故などが参照例であると推定されている。また、冬季などにおける一酸化炭素中毒事故などにおいて遺書などが確認されていない例などが根拠にあると推定できる。
  101. ^ 一例として、大阪地裁昭和58年2月8日判決 判例タイムズ504号190頁
  102. ^ 上述の久留米大学医学部のサイト内を参照。
  103. ^ 一酸化炭素#一酸化炭素中毒より
  104. ^ 月刊丸2007年4月号
  105. ^ a b 鶴見済 『完全自殺マニュアル』 太田出版、1993年7月7日（日本語）。ISBN 9784872331264。ASIN 4872331265。2011年3月6日閲覧。
  106. ^ ラボ・データ研究所/Q&A/005 血液の量は？
  107. ^ メルクマニュアル家庭版,102章 自殺行動
  108. ^ Suicide Statistics米自殺統計
  109. ^ http://www.thegunsource.com/store/
  110. ^ SuicideDeathsAndAttempts(自殺とその試み)
  111. ^ Suicides, Australia, 2005（オーストラリア統計局）
  112. ^ Repassez des Cercueils H. Werner
  113. ^ 例えば次を参照。 “ザワヒリ容疑者「殉教作戦800件」ビデオ声明で成果 - YOMIURI ONLINE”. 2009年3月14日閲覧。
  114. ^ 「反日デモ抗議 大阪の中国総領事館前で焼身自殺図る？」（エキサイトニュース）
  115. ^ レイジ・アゲインスト・ザ・マシーンのアルバム画像
  116. ^ 水谷修「夜回り先生」

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