自動案内軌条式旅客輸送システムとは? わかりやすく解説

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自動案内軌条式旅客輸送システム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/31 00:56 UTC 版)

自動案内軌条式旅客輸送システム(じどうあんないきじょうしきりょかくゆそうシステム、AGT : Automated Guideway Transit)とは、小型軽量車両が自動運転により専用軌道上の案内軌条に従ってゴムタイヤで走行する方式の中量軌道輸送システム。日本では狭義の新交通システムが指す交通手段である。


注釈

  1. ^ 最大輸送力の定義がきちんと定められておらずばらつきがある。
  2. ^ 日本国内の路線では約3,000〜10,000人程度の輸送力を前提としている場合が多い。
  3. ^ 東京大学生産技術研究所による建設費の比較では、ミニ地下鉄の約220億円/km、モノレールの約120億円/kmに対して、新交通システム (AGT) は約90億円/km。また、後述の「標準型新交通システム」に沿って建設する場合、約55億円/kmで建設が可能。
  4. ^ 止むを得えない場合では 90 ‰ まで可能。また広島高速交通広島新交通1号線(アストラムライン)の延伸部では、80 ‰ の勾配が想定されている。
  5. ^ 地下駅地上駅、単線ホームや相対式ホーム、ホームドアのない路線なども存在する。
  6. ^ プラスの線とマイナスの線。軌道が導体でないため別途帰線が必要となる。
  7. ^ なお集電装置、案内装置、分岐装置に関しては、この寸法を超えることができる。
  8. ^ この方式では、複雑な機構である案内操向装置のステアリング機構や前後進切換装置などが不要となり、台車の部品点数がほぼ半減して、メンテナンス性の向上などが図られる。さらに最近の車両には、台車と車体との間が固定されており、台車に装着された案内操向装置と車輪の車軸との間で、案内操向装置により車輪の車軸が旋回することで、車輪を自由に回転させる仕組みとなっている。
  9. ^ 各々がスプリングにより独立して可動するような構造となっている。
  10. ^ ゴムタイヤは走行により摩耗するため、ゴムタイヤの完全交換は2年程度で行われる。さらに、鉄輪よりも転がり抵抗が大きいため、単位輸送量毎の消費電力が多い。また、ゴムタイヤの摩耗は動台車(動力台車)の方が従台車(付随台車)よりも摩耗量が多く、ゆりかもめでは、まず、1年使用された後に従台車のタイヤを新しいゴムタイヤに交換し、従台車で使用されていたゴムタイヤは動台車に使用されていたタイヤと交換されて、1年使用された後に、また同じようにタイヤを交換する「タイヤのローテーション」を行うことで交換周期でのタイヤの摩耗の均一化を図っている。
  11. ^ 3相全ブリッジサイリスタ位相制御と呼ばれている。
  12. ^ 2005年にニュートラムテクノポート線区間がOTSから大阪市交通局(現:Osaka Metro)に移管。
  13. ^ 西武鉄道山口線(レオライナー)には、閉塞に閉塞用の地上信号機、保安装置に自動列車停止装置 (ATS) を使用している。
  14. ^ 日の出駅 - お台場海浜公園駅間、およびテレコムセンター駅 - 東京ビッグサイト駅
  15. ^ 新橋駅 - 日の出駅間、お台場海浜公園駅 - テレコムセンター駅間、および東京ビッグサイト駅 - 豊洲駅
  16. ^ コスモスクエア駅 - トレードセンター前駅間、および中ふ頭駅 - フェリーターミナル駅
  17. ^ トレードセンター前駅 - 中ふ頭駅間、およびフェリーターミナル駅 - 住之江公園駅
  18. ^ コスモスクエア駅 - トレードセンター前駅
  19. ^ トレードセンター前駅 - 中ふ頭駅
  20. ^ 譲渡区間は路線長うち0.7 km、貸与区間は0.6 km。貸与区間は第二種鉄道事業者となるOsaka Metroへ貸与しているため、第三種鉄道事業者となる。
  21. ^ ポートターミナル駅間 - 中公園駅間、および南公園駅 - 中公園間
  22. ^ 三宮駅 - ポートターミナル駅間、中公園駅 - 南公園駅間、および市民広場駅 - 神戸空港駅
  23. ^ 南魚崎駅 - アイランド北口駅
  24. ^ 住吉駅 - 南魚崎駅間、アイランド北口駅 - マリンパーク駅
  25. ^ 本通駅 - 県庁前駅
  26. ^ 県庁前駅 - 広域公園前駅
  27. ^ なお、地下区間は全路線長のうち1.9 kmである。

出典

  1. ^ 例えば、ドックランズ・ライト・レイルウェイコペンハーゲン地下鉄がある。
  2. ^ a b c d e f g 塚口ほか 2016, p. 104.
  3. ^ a b 添付資料 2 都市鉄道のシステム”. 国際協力機構. 2020年4月28日閲覧。
  4. ^ a b c 新交通システムのマーケットを飛躍的に拡大 最高速度120km/時の高速車両を開発』(プレスリリース)三菱重工、2014年10月2日http://www.mhi.co.jp/news/story/1410025580.html2015年12月18日閲覧 
  5. ^ 佐藤信之『モノレールと新交通システム』、グランプリ出版、2004年12月、128頁、ISBN 4-87687-266-X 
  6. ^ 当社の新交通システムの運行開始について』(プレスリリース)神戸製鋼所、2006年3月6日https://www.kobelco.co.jp/releases/2006/1175166_14786.html2023年8月27日閲覧 
  7. ^ a b 新交通システムの標準化とその基本仕様” (PDF). 日本交通計画協会. 2015年12月18日閲覧。
  8. ^ 三菱重工、新興国に新交通システム車両を提案−汎用品使いコスト半減』(プレスリリース)日刊工業新聞、2015年12月10日http://www.nikkan.co.jp/articles/view/003677452016年2月19日閲覧 
  9. ^ 米国タンパ国際空港の新交通システム建設工事を受注 オーランド空港に次ぎ連続で、フロリダ州の主要空港すべてに当社システム導入へ』(プレスリリース)三菱重工、2014年11月7日http://www.mhi.co.jp/news/story/1411075594.html2016年2月19日閲覧 
  10. ^ 金沢八景駅がますます便利に! 新駅が完成し、シーサイドラインと京急線が直結 (PDF) - 横浜市道路局建設課・横浜シーサイドライン、2019年3月8日
  11. ^ 横浜シーサイドライン金沢八景駅が延伸、新駅開業 - 京急線と直結 - マイナビニュース、2019年3月31日
  12. ^ 『鉄道ジャーナル』通巻400号
  13. ^ 「普及型新交通システム」研究開発調査報告書” (PDF). 日本交通計画協会. 2016年1月7日閲覧。
  14. ^ 西武鉄道山口線8500系車両 - 車両技術 172号(日本鉄道車輌工業会 1985年10月)
  15. ^ a b 三菱重工技報 Vol.52 No.1 (2015) 新製品・新技術特集 高速新交通システム” (PDF). 三菱重工業. 2016年1月7日閲覧。
  16. ^ 久保田博『鉄道工学ハンドブック』、グランプリ出版、1995年9月、335-336頁、ISBN 4-87687-163-9 
  17. ^ 空気を入れないタイヤ「ノーパンクタイヤ」”. 旭産業. 2016年1月7日閲覧。
  18. ^ 鉄道のようだけど、タイヤを履いてる新交通システムの空気圧”. 旭産業. 2016年1月7日閲覧。
  19. ^ 『鉄道ファン』通巻637号、 96頁
  20. ^ 神戸製鋼 エンジニアリング事業 製品紹介 新交通システム(Internet Archive)
  21. ^ 出江政次、「海洋博を終って」『テレビジョン』 1976年 30巻 2号 p. 107-113, doi:10.3169/itej1954.30.107, 映像情報メディア学会
  22. ^ 沖縄国際海洋博覧会公式ガイドブック - 沖縄国際海洋博覧会協会(1975年)
  23. ^ 井口雅一、「交通とエレクトロニクス II.新しい交通システム 第2章新交通システム」 『電氣學會雜誌』 1976年 96巻 11号 p.952-956, doi:10.11526/ieejjournal1888.96.952, 電気学会
  24. ^ 沖縄国際海洋博覧会公式記録(総合編)第III章 会場施設 輸送サービス施設 - 沖縄国際海洋博覧会協会
  25. ^ 資料3:最混雑区間における混雑率(2018)” (PDF). 国土交通省. 2020年8月13日閲覧。
  26. ^ 会社概要”. 埼玉新都市交通. 2015年12月18日閲覧。
  27. ^ 2015 会社要覧 貸借対照表・損益計算書” (PDF). 西武鉄道. 2015年12月18日閲覧。
  28. ^ 交通局経営レポート 経営の状況”. 東京都交通局. 2016年1月7日閲覧。
  29. ^ 平成26年度(第27期)決算” (PDF). ゆりかもめ. 2015年12月18日閲覧。
  30. ^ 第32期事業報告書” (PDF). 横浜シーサイドライン. 2015年12月18日閲覧。
  31. ^ 交通局の予算・決算について”. 大阪市交通局. 2015年12月18日閲覧。
  32. ^ 会社概要 決算状況”. 大阪港トランスポートシステム. 2015年12月18日閲覧。
  33. ^ 第39期決算公告(平成27年度)” (PDF). 神戸新交通. 2016年7月6日閲覧。
  34. ^ 平成26年度決算状況”. 広島高速交通. 2015年12月18日閲覧。
  35. ^ 特集 No.173 新たな都市交通の主役”. 三菱重工業. 2016年2月19日閲覧。
  36. ^ 特集 世界の空で、世界の都市で ~”強・優・美”を追及した交通インフラ~”. 三菱重工業. 2016年2月19日閲覧。
  37. ^ 埼玉新都市交通にニューシャトル向け新型車両の納入を開始 11月から営業運転、「第4回鉄道技術展」にも実物を出展』(プレスリリース)三菱重工、2014年10月2日https://www.mhi.co.jp/news/story/1510305697.html2016年2月19日閲覧 
  38. ^ シャトルシステムに代わり新たな連絡通路を供用開始!』(PDF)(プレスリリース)成田国際空港、2003年9月13日http://www.naa.jp/jp/press/pdf/20130913_1.pdf2021年4月19日閲覧 


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自動案内軌条式旅客輸送(AGT)システム

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/04 08:45 UTC 版)

フィリピンの鉄道」の記事における「自動案内軌条旅客輸送(AGT)システム」の解説

詳細は「AGTシステムプロジェクト(英語版)」を参照 フィリピン科学技術省国際設計・製造AGTシステム開発計画開始している。 タギッグ市ビクタンのビクタンAGTシステムフィリピン大学ディリマン校フィリピン大学ディリマン校AGTシステムなどが建設され研究実証利用された。

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「自動案内軌条式旅客輸送(AGT)システム」を含む「フィリピンの鉄道」の記事については、「フィリピンの鉄道」の概要を参照ください。


自動案内軌条式旅客輸送システム (AGT:Automated Guideway Transit)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/24 01:06 UTC 版)

新交通システム」の記事における「自動案内軌条式旅客輸送システム (AGTAutomated Guideway Transit)」の解説

ゴムタイヤ車輪小型軽量車両自動運転により走行する案内軌条式鉄道国内外でも普及している。先述のように狭義の「新交通システム」はAutomated Guideway TransitAGT)のみを指す。

※この「自動案内軌条式旅客輸送システム (AGT:Automated Guideway Transit)」の解説は、「新交通システム」の解説の一部です。
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