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終身雇用

【英】:lifetime commitment

正規従業員派遣社員契約社員ではなく正社員)として採用された場合に、定年まで雇用関係継続すること。


日本においては欧米諸国のように雇用条件について労働協約明示されている訳ではないが、経営上の大きな困難や従業員大きな過失がない限り労使とも雇用継続することを前提としているという意味で、「暗黙契約といえる高度経済成長により長期間にわたる雇用保障実現し、結果としてそれが慣行として定着したのである
ジェームズ・C.アベグレンは『日本経営』(1958年)の中で、終身雇用は日本的経営特徴の1つであると指摘している。

近年では、人材流動性が高まり、日本企業雇用基本であった終身雇用は徐々に崩壊しつつあるリストラにより職を失う人がいる一方で、高い能力を持つ人はヘッドハントされ、キャリア途中勤務先変えることも珍しくなくなっている。また、就職した企業定年まで所属するのではなく、かなり早い段階から関連企業転籍する場合なども多くなっている。長期間単一企業継続という意味での終身雇用は、崩れつつあるのも事実である。

■ 関連語
日本的経営年功制ジェームズ・アベグレン三種の神器

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終身雇用

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/01/26 00:49 UTC 版)

終身雇用(しゅうしんこよう)とは、学校を新規に卒業した者がすぐに企業に就職し、同一企業で定年まで雇用され続けるという、日本正社員雇用においての慣行である。


  1. ^ James C, Abegglen  (1958). The Japanese factory: Aspects of its social organization. 
  2. ^ J.アベグレン 『日本の経営』 占部都美、ダイヤモンド社、1958年。
  3. ^ ジェームス・C・アベグレン 『新・日本の経営』 山岡洋一、日本経済新聞社、2004年12月10日、1版1刷、p27。ISBN 4-532-31188-8
  4. ^ 関口 (1996) pp.1-2
  5. ^ 関口 (1996) p.45
  6. ^ 関口 (1996) p.75
  7. ^ 関口 (1996) pp.38-39
  8. ^ 関口 (1984) p.83
  9. ^ 野村 (2007) p.106
  10. ^ 関口 (1996) p.172
  11. ^ 濱秋ら (2010)
  12. ^ 「日本/ヨーロッパ各国の年代別転職率」
  13. ^ 「会社の寿命30年」説を検証 - 日経NEEDSで読み解く
  14. ^ NIRA研究報告書
  15. ^ 勝間和代 (2009年4月4日). “終身雇用を見直そう” (日本語). 2011年2月21日閲覧。
  16. ^ 柳川範之 (2009年4月). “緊急提言 終身雇用という幻想を捨てよ―産業構造変化に合った雇用システムに転換を―” (日本語). 2011年2月21日閲覧。
  17. ^ THE NEW ECONOMY BEYOND THE HYPE The OECD Growth ProjectFigure IV.6. Low tenure countries tend to enjoy high productivity growth
  18. ^ 関口 (1996) p.236
  19. ^ 占部 (1987) p.29
  20. ^ a b c 『労働市場改革の経済学-正社員保護主義の終わり-』(八代尚宏、2009年)
  21. ^ 関口 (1996) p.55


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