ち‐ざい【×笞罪】
読み方：ちざい
⇒笞(ち)2
笞罪
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/18 01:27 UTC 版)
笞罪（ちざい）、笞刑（ちけい）とは、体刑の一つで、笞（むち）を打つことによるもの。鞭打ち刑。
注釈
出典
- ^ 高塩博 (2018年3月12日). “「百敲（ひゃくたたき）」の刑、吉宗は計算ずくだった 「公事方御定書」は罪人たちの“再犯”をどのように防いだのか”. 國學院大學メディア. 國學院大學. 2021年3月27日閲覧。
- ^ 平松義郎『近世刑事訴訟法の研究』創文社、1960年1月1日、1056-1069頁。doi:10.11501/3033456。ISBN 4423740117。 NCID BN02799356。
- ^ 法務省 (November 1968). 昭和43年版犯罪白書 第三編 犯罪と犯罪者処遇の一〇〇年 第一章 刑事関係基本法令の変遷 一 刑法 (Report). 2020年9月26日閲覧。
- ^ 正院第五科 (1876). 明治六年政表 司法処刑ノ部 陸海軍処刑ノ部 聴訟ノ部 警保ノ部 明治六年司法省及び各府県処刑員数 (Report). doi:10.11501/2937948. 2020年9月26日閲覧。
- ^ 札幌市史編集委員会『札幌市史 [第1] (政治行政篇)』札幌市、1953年1月1日、553頁。doi:10.11501/3016189。
- ^ a b c d e 児玉圭司「明治前期の監獄における規律の導入と展開」『法制史研究』第64巻、法制史学会、2015年、1-57,en3、doi:10.5955/jalha.64.1、ISSN 0441-2508、NAID 130008000861、2021年9月1日閲覧。
- ^ 刑務協会 (1933) (日本語). 日本近世行刑史稿. 下（614コマ）. pp. 1186-1187. doi:10.11501/1459348 2021年7月17日閲覧。.
- ^ 明治新政府 (1873), 改定律例首巻, 改定律例, 首巻, 国立国会図書館, pp. 5-28, doi:10.11501/794278
- ^ 明治新政府 (1873), 改定律例. 一巻, 改定律例, 一巻, 国立国会図書館, pp. 11-12,14-17,19-20, doi:10.11501/794278
- ^ “明治六年政表＞司法処刑ノ部＞明治六年陸軍軍人軍属罪状及び刑名表(コマ番号31）”. 正院第五科 (1873年). 2022年3月5日閲覧。
- ^ “明治六年政表＞司法処刑ノ部＞明治六年陸軍軍人軍属罪状及び刑名表(コマ番号34）”. 正院第五科 (1873年). 2022年3月5日閲覧。
- ^ 太政官 (1973-01-25), 東京府於テ笞杖ノ者懲役ニ処分, 太政類典・第二編・明治四年～明治十年, 第三百六十三巻・治罪十七・監獄一 2022年3月5日閲覧。
- ^ 太政官 (1975-03-27), 第七号笞杖実決不相用向可届出ノ条, 公文録・明治八年, 第二百三十五巻・明治八年三月・司法省伺（布達） 2022年3月5日閲覧。
- ^ 埼玉県 (1872-1874), 政治部 刑罰2（第2輯前加）（明治5‐7年）, 埼玉県史料 2023年2月19日閲覧。
- ^ 埼玉県 (1875-1877), 政治部 刑罰3（第2輯上）（明治8‐10年）, 埼玉県史料 2023年2月19日閲覧。
- ^ a b 太政官正院外史政表課 (1874), 明治七年政表＞陸海軍裁判ノ部, pp. 48,57
- ^ 陸軍省 (1876年). “第一回陸軍省年報. 第一二 軍法 軍人軍属行刑表(コマ番号98）”. 2020年10月18日閲覧。
- ^ 太政官 (1876). 第一回海軍省報告書 第十二 行刑（104コマ） (JPEG,PDF) (Report). 国立公文書館. 2020年10月31日閲覧。
- ^ a b c d e 司法省 (1881), 罪犯ノ總數及處斷區別 第七表, 司法省年報, 3 (第三編 刑事綜計表要旨 ed.), pp. 14, doi:10.11501/2937923, NCID BB02083440
- ^ 陸軍省 (1877年). “第二回陸軍省年報. 第一三 軍法 行刑表(コマ番号95）”. doi:10.11501/1367042. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 太政官 (1877). 海軍省報告書（明治九年七月 - 明治十年六月） 第十二 行刑 (JPEG,PDF) (Report). 国立公文書館. 2020年10月31日閲覧。
- ^ a b c d e f 司法省 (1883年). “司法省第七刑事統計年報 處斷區分(コマ番号17）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 陸軍省 (1878年). “第三回陸軍省年報. 第一二 軍法 行刑表(コマ番号97）”. doi:10.11501/1367043. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 太政官 (1878). 海軍省報告書（明治十年七月 - 明治十一年六月） 第十二 行刑（55コマ） (JPEG,PDF) (Report). 国立公文書館. 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b c 司法省 (1882), 刑事統計表 各廳職權 第四十號 各地方ノ便宜ニ依リ懲役百日以下ニ該リシ者ヲ笞杖ニ換テ處斷セシ員數, 司法省刑事統計年報, 4, pp. 94-95, doi:10.11501/2937941, NCID AN10028364 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b 司法省 (1882), 刑事統計表 各廳職權 第六號其二 二贖ニ該リ無力贖フ能ハス實決及放免セシ人員, 司法省刑事統計年報, 4, pp. 22, doi:10.11501/2937941, NCID AN10028364 2022年3月5日閲覧。
- ^ 陸軍省 (1879年). “第四回陸軍省年報. 第一三 軍法 行刑表(コマ番号139）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b 海軍省 (1879年). “海軍省報告（自 明治十一年七月 至 全十二年六月） 第十六 刑罰 刑罰表(コマ番号95）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 埼玉県 (1875-1879), 明治一一年 七月二六日（コマ番号27）, 埼玉県史料, 制度部 刑法（第2輯）（明治8‐12年）, 国立公文書館 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b c 司法省 (1882年). “處斷ノ總數 各廳職權 第六部 第四十二號 各廳ニ於テ懲役百日以下ヲ笞杖ニ換ヘシ員數(コマ番号164）”. doi:10.11501/2937942. 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b 司法省 (1882年). “處斷ノ總數 各廳職權 第一部 第七號 二贖ニ該リ無力贖フ能ハス實决及放免セシ人員(コマ番号74）”. doi:10.11501/2937942. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 陸軍省 (1879年). “第五回陸軍省年報. 第一三 軍法 行刑表(コマ番号187）”. 2020年10月18日閲覧。
- ^ 海軍省 (1880年). “海軍省報告（自 明治十二年七月 至 全十三年六月） 第十六 刑罰 刑罰表(コマ番号96）”. 2020年10月18日閲覧。
- ^ a b c 司法省 (1883年). “司法省第六刑事統計年報 第七部 第三十九號 各廳ニ於テ懲役百日以下ヲ笞杖ニ喚ヘシ員數(コマ番号191）”. doi:10.11501/2937943. 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b 司法省 (1883年). “司法省第六刑事統計年報 第一部 第七號 二贖ニ該リ無力償フ能ハス實决及放免セシ人員 (コマ番号80）”. doi:10.11501/2937943. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 海軍省 (1881年). “海軍省報告（自 明治十三年七月 至 全十四年六月） 第十七 刑罰 刑罰表(コマ番号146）”. 2020年10月18日閲覧。
- ^ a b c 司法省 (1883年). “司法省第七刑事統計年報 第七部 第三十九號 各廳ニ於テ懲役百日以下ヲ笞杖ニ喚ヘシ員數(コマ番号178）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ a b 司法省 (1883年). “司法省第七刑事統計年報 第一部 第七號 二贖ニ該リ無力償フ能ハス實决及放免セシ人員 (コマ番号72）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 陸軍省 (1882年). “第七回陸軍省年報. 第一三 軍法 行刑表(コマ番号241）”. 2022年3月5日閲覧。
- ^ 海軍省 (1882年). “海軍省報告（自 明治十四年七月 至 全十五年六月） 第十七 刑罰 刑罰表(コマ番号108）”. 2022年3月5日閲覧。
[続きの解説]
「笞罪」の続きの解説一覧
- 1 笞罪とは
- 2 笞罪の概要
- 3 東南アジアにおける笞刑
- 4 脚注
固有名詞の分類
- >> 「笞罪」を含む用語の索引
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