生糸検査所とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 歴史民俗用語 > 生糸検査所の意味・解説 

生糸検査所

読み方:キイトケンサジョ(kiitokensajo)

輸出生糸蚕種検査機関


生糸検査所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/08/03 07:34 UTC 版)

「絹」の記事における「生糸検査所」の解説

生糸検査をおこなうために設けられた。国立生糸検査所は、横浜および神戸もうけられた。輸出される生糸はかならず国立検査所でその正量および品位検査を受けなければならなかった。検査結果、「格付」がさだめられた。内国使用生糸は、請求があれば、検査された。 明治28年横浜および神戸創設され生糸検査おこなわれていたが、明治34年神戸生糸検査所は閉鎖された。昭和初年には輸出用生糸大部分品位検査をへて取引されるようになり、昭和2年7月1日からは輸出生糸検査法実施され輸出生糸のすべてについて正量検査おこない昭和6年輸出生糸検査法改正され7月1日からは生糸格付検査おこなわれることになった福井石川京都3府県にも地方生糸検査所があり、神戸には市立検査所があって、昭和6年4月から国立になった

※この「生糸検査所」の解説は、「絹」の解説の一部です。
「生糸検査所」を含む「絹」の記事については、「絹」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「生糸検査所」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「生糸検査所」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「生糸検査所」の関連用語

生糸検査所のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



生糸検査所のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの絹 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS