無職者とは? わかりやすく解説

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失業

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/26 10:04 UTC 版)

失業(しつぎょう、: unemployment)とは、職業(仕事)を失うこと、および労働意志能力もあるのに仕事に就けない状態を指す。特に、仕事が無い状態を指す無職(むしょく)のうち、就業に向けた職探しを行っている者の状態を指し、そのような状態の者を失業者(しつぎょうしゃ)と言う。


注釈

  1. ^ この有効需要は、貨幣供給量・貨幣選好・期待利潤率・消費性向に依存する。ケインズは、賃金切り下げの影響は、これらの要因に対する影響を通じて考慮されなければならないとし、新古典派の議論が、全産業での賃金切り下げには当てはまらないと考えていた。

出典

  1. ^ a b c d CIA (2021). CIA Fact Book Field Listing :: Unemployment rate (Report). 2021年3月9日閲覧
  2. ^ OECD Labour Force Statistics 2020, OECD, (2020), doi:10.1787/23083387 
  3. ^ OECD glossary - FULL EMPLOYMENT, OECD, (2004-08), https://stats.oecd.org/glossary/detail.asp?ID=6266 
  4. ^ 野口旭・田中秀臣 『構造改革論の誤解』 東洋経済新報社、2001年、37頁。
  5. ^ ILOSTAT - Unemployment rate (Report). International Labour Organization. 2020-01. {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明)
  6. ^ 主要国の若年失業率、日本が5.3%と最少 OECD調査産経新聞
  7. ^ 韓国がフィンランドに学ぶべきこと朝鮮日報日本語版
  8. ^ a b c d 神樹兵輔 『面白いほどよくわかる 最新経済のしくみ-マクロ経済からミクロ経済まで素朴な疑問を一発解消(学校で教えない教科書)』 日本文芸社、2008年、54頁。
  9. ^ 自発的失業 とはコトバンク
  10. ^ 摩擦的失業 とはコトバンク
  11. ^ 飯田泰之 『世界一シンプルな経済入門 経済は損得で理解しろ! 日頃の疑問からデフレまで』 エンターブレイン、2010年、199頁。
  12. ^ 岩田規久男 『日本経済にいま何が起きているのか』 東洋経済新報社、2005年、5頁。
  13. ^ 第2回 失業、原因別に3分類RIETI 日本経済新聞 2013年10月18日
  14. ^ 平成14年版 労働経済の分析厚生労働省(2013年1月21日時点のインターネットアーカイブ
  15. ^ 田中秀臣 『経済政策を歴史に学ぶ』 ソフトバンククリエイティブ〈ソフトバンク新書〉、2006年、23頁。
  16. ^ a b 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、43頁。
  17. ^ a b c 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、217頁。
  18. ^ 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、42頁。
  19. ^ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、211頁。
  20. ^ 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、46頁。
  21. ^ a b c 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、47頁。
  22. ^ a b 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、71頁。
  23. ^ Keynes, John Maynard (2007). The General Theory of Employment, Interest and Money. Basingstoke, Hampshire: Palgrave Macmillan. ISBN 978-0-230-00476-4. オリジナルの16 March 2009時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090316094655/http://cepa.newschool.edu/het/essays/keynes/keynescont.htm 
  24. ^ この節はポール・クルーグマン『マクロ経済学』15章を参照。
  25. ^ George A. Akerlof, William T. Dickens and George L. Perry (2000), "Near-Rational Wage and Price Setting and the Optimal Rates of Inflation and Unemployment"
  26. ^ ジョージ・A・アカロフ, ロバート・シラー(2009), 『アニマルスピリット』
  27. ^ 黒田祥子・山本勲 (2003), "名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響 ─ マクロ・モデルのシミュレーションによる検証 ─"
  28. ^ 田中秀臣・安達誠司 『平成大停滞と昭和恐慌〜プラクティカル経済学入門』NHK出版〈NHKブックス〉、2003年、42頁。
  29. ^ 「平成14年版労働経済の分析」第7章過剰雇用と潜在失業[1]
  30. ^ 低開発国においては伝統部門(自給自足など)の就業者は「偽装的失業」者、ないし「潜在的失業」者と呼ばれる。佐藤泰久, 「低開発国における潜在的失業:停滞原因の一般均衡分析」『經濟學研究』 33巻 3号 p.77-87, 北海道大学經濟學部。
  31. ^ スティグリッツ『マクロ経済学』p102-103
  32. ^ 弘兼憲史・高木勝 『知識ゼロからの経済学入門』 幻冬舎、2008年、115頁。
  33. ^ 米失業率14.7%、戦後最悪: 日本経済新聞
  34. ^ 米GDP、過去最悪の-32.9% 失業者も増加”. AFP (2020年7月30日). 2020年5月8日閲覧。
  35. ^ US Business Cycle Expansions and Contractions | NBER
  36. ^ Unemployment Rate (UNRATE) | FRED | St. Louis Fed
  37. ^ 「賃金インフレ」を恐れぬ米株市場(NY特急便): 日本経済新聞
  38. ^ International Labour Organization, Bureau of Statistics,The Thirteenth International Conference of Labour Statisticians, received 21 July 2007
  39. ^ Zuckerman, Sam (2002年11月17日). “Official unemployment numbers omit discouraged seekers, part-time workers”. San Francisco Chronicle. オリジナルの2011年6月29日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110629055550/http://www.sfgate.com/cgi-bin/article.cgi?file=%2Fchronicle%2Farchive%2F2002%2F11%2F17%2FBU239666.DTL 2011年7月27日閲覧。 
  40. ^ U.S. Department of Labor, Bureau of Labor Statistics, Table A-15. Alternative measures of labour underutilization Retrieved 5 August 2010.
  41. ^ Labor Force Statistics (CPS), Alternative Measures U-1 through U-6”. Bureau of Labor Statistics (2012年1月6日). 2012年1月6日閲覧。
  42. ^ International Labor Organization (1982年10月). “Resolution concerning statistics of the economically active population, employment, unemployment, and underemployment, adopted by the Thirteenth International Conference of Labor Statisticians; see page 4”. 2007年11月26日閲覧。
  43. ^ a b 栗原昇・ダイヤモンド社 『図解 わかる!経済のしくみ[新版]』 ダイヤモンド社、2010年、198頁。
  44. ^ 大竹文雄 『経済学的思考のセンス-お金がない人を助けるには』 中央公論新社〈中公新書〉、2005年、174頁。
  45. ^ 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、128 - 129頁。
  46. ^ a b c 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、128頁。
  47. ^ 佐藤雅彦・竹中平蔵 『経済ってそういうことだったのか会議』 日本経済新聞社学〈日経ビジネス人文庫〉、2002年、342 - 343頁。
  48. ^ 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、129頁。
  49. ^ 大竹文雄 『経済学的思考のセンス-お金がない人を助けるには』 中央公論新社〈中公新書〉、2005年、172-173頁。
  50. ^ Eurostat (2020年4月). “Unemployment statistics at regional level”. 2021年3月9日閲覧。
  51. ^ Eurostate (2021年3月4日). “Unemployment by sex and age – monthly data”. 2021年3月9日閲覧。
  52. ^ U.S. Bureau of Labor Statistics. “Local Area Unemployment Statistics >Tables and Maps Created by BLS>COUNTY DATA>Map” (PDF,GIF). 2021年3月12日閲覧。
  53. ^ Unemployment statistics at regional level(地域レベルの失業統計) Eurostat,2020年4月
  54. ^ http://www.economist.com/blogs/freeexchange/2010/12/labour_markets
  55. ^ http://www.reuters.com/article/2013/12/03/us-usa-economy-joblessbenefits-idUSBRE9B20XA20131203
  56. ^ http://ftp.iza.org/dp3570.pdf
  57. ^ OECD Labour Force Statistics 2020, OECD, (2020), doi:10.1787/23083387 
  58. ^ [2]世界の若者失業率、17年は13.1% 2年連続で悪化、 2017年11月21日
  59. ^ [3]日本の韓国人就業者 初めて5万人超え 2018年2月7日
  60. ^ スティーヴン・ランズバーグ 『ランチタイムの経済学-日常生活の謎をやさしく解き明かす』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2004年、210頁。
  61. ^ 小泉祐一郎 『図解経済学者バトルロワイヤル』 ナツメ社、2011年、109頁。
  62. ^ 第一勧銀総合研究所編 『基本用語からはじめる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、58頁。
  63. ^ 田中秀臣 『日本型サラリーマンは復活する』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、2002年、190頁。
  64. ^ みずほ総合研究所編 『3時間でわかる日本経済-ポイント解説』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2002年、152頁。
  65. ^ Houssemand, Claude; Rosato, Valeria; Thill, Steve; Pignault, Anne (2021-11-02). “Normalization as a mediator of emotion during unemployment” (英語). Anxiety, Stress, & Coping 34 (6): 672–689. doi:10.1080/10615806.2021.1908540. ISSN 1061-5806. https://www.tandfonline.com/doi/full/10.1080/10615806.2021.1908540. 


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