油田の経済的評価法とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 工学 > 石油用語 > 油田の経済的評価法の意味・解説 

油田の経済的評価法

読み方ゆでんのけいざいてきひょうかほう
【英】: economic evaluation of oil field

一つ油田経済的評価を行うためには、(1) 油田埋蔵量生産性といった地質学的油層工学特性(2) 原油価格(3) 開発操業コスト(4) 契約条件税制などが重要な要素となる。可採埋蔵量産出速度(またはその時間的推移としての産出減退経過)は、油田開発、採収方法油層管理方法)、特に坑井数やその配置並びに水攻法その他の人為的増収法の適用のいかんや時期によって変わり得る。したがって油田経済的評価にあたっては、まずいろいろな油層管理方法仮定した場合産出減退経過究極可採量求め(その繰り返し計算作業油層シミュレーション呼ばれる)、それに基づいて採油期間全体わたって実現される収益算定しなければならない原油価格は、その性状油田地理的位置その時点での石油需給関係産油国市場支配力、他のエネルギーコスト、物価インフレなどによって影響されるコストでは探鉱開発費生産操業費およびロイヤルティ所得税といった対政府支払いなどが重要な要素占める。なかでも生産井掘削生産施設建設原油輸送設備といった開発投資占め割合高く、しかも地理的条件深海など)や気象条件氷海など)によって経済性大きく左右される。これらの要素を基に、将来現金収入DCF 法により求め割引現金収支利益率(DCFROR)を算出し、これに基づき評価する方法を取ることがほとんどである。また、この場合投資回収期間payout time)を評価手段一つとして組み合わせることも多い。初期投資早期回収することはリスク回避極めて重要な要素となるからである。DCF 法以外ではこのほか利益投資比(profit/investment ratio, benefit/cost ratio)や会計利益率book または accounting ROR )なども、特に中小石油会社でかなり使われている。これに対しホスコルド法はほとんど使われていない。以上は油田開発投資の意思決定当たって最も普通に用いられる収益性着目した評価であるが、油田売買価格評価のためには将来予想収益現在価値換算した正味現在価値NPV)が用いられることが多い。DCF 法によって NPV算定するにあたって用い割引率discount rate)については、米国最大手 20 社は 1983 年後半には平均税引き後の資本費として、16 % / 年(ただし 1983 年ドル価格)という値を用いていたという調査結果がある。要求利益水準として 20 % / 年をとることもある。



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

油田の経済的評価法のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



油田の経済的評価法のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
JOGMECJOGMEC
Global Disclaimer(免責事項)
本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下「機構」)石油・天然ガス調査グループが信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、 機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。 また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。 したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。 なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。
※Copyright (c) 2024 Japan Oil, Gas and Metals National Corporation. All Rights Reserved.
このホームページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS