三省堂 大辞林 |
 
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かぶか-じゅんしさんばいりつ 9 2-6 【株価純資産倍率】
MBA用語集 |
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ＰＢＲ
株価がひと株当たりの純資産の何倍あるかを示す指標。株価純資産倍率。株式市場が企業を評価する指標の１つ。以下の式で表される。
分母の「１株当たり純資産額」は、負債総額を引いた総資産を発行株式数で割ったもので、１株あたり解散価値である。
「１株当たり純資産額」は以下の式で表される。
１株当たり総資産額 ＝（総資産 − 負債総額）÷ 発行済み株式数
ＰＢＲが高い場合は、簿価では表れない無形の価値（技術力やブランド力など）が評価されていることを示す。
一般にＰＢＲ＝１が株価の下限と考えられる。ＰＢＲが１を割っている場合は、その会社の清算価値より株価総額が下回っていることになる。
ＰＢＲは買収や投資の際に多用される指標であるが、、ＰＢＲからは利益成長力などを判断しづらく、これだけで判断することはできない。また、総資産額は簿価をベースにしているため、時価との差がある場合には注意が必要である。
会計用語辞典 |
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PBR（株価純資産倍率）・PER（株価収益率）
PBRとは、株価を１株あたり純資産で割った値で
株価が１株当たり純資産の何倍で売買されているかが分かります。
高ければ高いほど、市場で企業価値が高く評価されていることになります。
PBRが１より低い場合は、企業買収の対象になる可能性が高いです。
PERとは、株価を１株あたり当期純利益で割った値のことです。
株価と１株当たり当期純利益の比率が分かります。
新しくできた企業ほど高く、大企業の方が低い傾向にあります。
証券用語集 |
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株価純資産倍率
株価水準を判断するための投資指標の１つで、「ＰＢＲ（ピー・ビー・アール）」とも呼ばれます。１株当たり純資産とは、企業が保有している資産のうち、帳簿上の株主の持ち分を表したものです。この帳簿上という点がミソで、日本企業が保有している不動産や株式などの含み益を考慮したうえで、株価の水準を判断するために用いられるわけではないため、現実には投資尺度としての有効性に対して疑問の声も少なくありません。バブル期には、含み益を考慮した１株当たり実質純資産（帳簿上ではなく時価による評価）で求める「Ｑレシオ」が話題になりました。それまでよく用いられていた株価指標であるＰＥＲ、ＰＢＲが高くなり過ぎ、日本株に割高感も生じてきていましたが、バブルで大きく膨れ上がった保有不動産や保有株式の含み益を入れて算出すると、資産価値に対して日本の株価は割安という判断が下され、それを正当化するために用いられたのがＱレシオです。
ウィキペディア |
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株価純資産倍率
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2008/11/02 14:24 UTC 版)
株価純資産倍率（かぶかじゅんしさんばいりつ、price book-value ratio）は、企業の資産面から株価の状態を判断する指標である。株価の状況を判定する情報として株価収益率(PER)と共に重要視される指標のひとつである。
頭字語をとった略称のPBRの表現は日本国内で広く用いられているが、アメリカではP/Bと表記するのが一般的である。
目次 |
概要
株価純資産倍率は（以下PBR）、一株あたり純資産額に対する株価の倍率（状況）を測る指標である。以下の式で求められる。
- 株価純資産倍率 ＝ 株価 ÷ 一株あたり純資産額
一般にPBRが1倍であるとき、株価が解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安株として扱われる。1倍以下の水準では会社が保有する純資産の額より株式時価総額のほうが安いことを意味しており、継続的に事業を行うより解散した方が株主の利益になる可能性がある。魅力的な事業・資産を持つにも関わらず低PBRで推移している企業は絶好の買収対象になるかもしれない。一方、PBRが高いからといって割高であるとはいえない（後述）が、資産を目的とした買収の対象としては魅力的とは言えない。
用いられ方
PBRの計算の元となる純資産は、各会計時期（半期・四半期等）における決算で既に確定した数値が使用される。そのため当該企業の業績や資産内容に対して重大な懸念が発生している場合は、来期以降の純資産が減少する可能性があり、この場合はPBR1倍を大幅に下回る株価が形成されることがある。従業員の不祥事など風評により、業績の悪化がさほど懸念されないにもかかわらず株価が急落しているような局面では、株価の当面の底値として解散価値と等しいPBR1倍は意味をもつ可能性がある。また業績悪化懸念のある銘柄に対して経験的にPBR0.7近辺（3割引）や0.5（半額）、0.32（半値8掛け2割引）などの水準に相場的な妙味を見て買い向かうむきもある。
市場全体のPBRは理論的には1.0を下回らない水準で株価が形成されているはずであり、東証1部平均で1.5内外、2部で1.0内外での推移が確認できる[1]。一方深刻な不況の長期化などにより上場企業トータルでの決算純利益がマイナスになるような局面では1.0を下回る平均株価を形成する可能性がある。
当該企業の実質的な純資産額の見積もり･算定は、株式（銘柄）評価の枢要で、あらゆる財務行動や企業業績の見通しが将来の純資産額の想定に影響を与える。現時点で算定されているPBRの値は、決算によって確定した値を元にした過去のものにすぎない点に注意が必要であろう。
注意点
- 財務面で社債や長期借入金などの他人資本を中心に経営を行っている企業では、自己資本比率が極端に小さくPBRが高くなっている場合がある。自己資本が少なく財務面での担保価値(PBR)として問題があっても、事業収益性が高く株価収益率(PER)が低い水準にある企業に対する投資は有効であるかもしれない。
- 連結会計を行う企業の場合、純資産には連結純資産と個別純資産があり、いずれの数値を元にを算定するかによってPBRにブレが生じる。
- 持分法適用会社など、比較的容易に企業グループから離脱する可能性がある場合は、持分法適用比率を外れた段階で数値が大幅に変化することがある。
- 事業持株会社などのように事業実態の多くが子会社にあるような場合では、個別純資産を元にPBRを算定しては実態が把握できない。
- 優先株を発行している場合、PBR1倍の水準であっても清算価値は大幅に目減りする可能性がある。
- 新株予約権や特殊条項付き転換社債型新株予約権付社債(MSCB)などが発行されている場合は、その執行の前後や転換価格の変更によりPBR（あるいは期待値）は変動する。
関連項目
同じ種類の言葉
