東京大空襲とは?

とうきょうだいくうしゅう とうきやう -くうしふ [7] 【東京大空襲】

1945年昭和203月10日未明東京下町地区中心としてなされた米軍B 29三百機による空襲夜間低空からの焼夷弾絨緞(じゆうたん爆撃により死者約一〇万人焼失家屋約二七万戸に及び,下町一帯焦土と化した。

【東京大空襲】(とうきょうだいくうしゅう)

太平洋戦争(大東亜戦争)中、アメリカ軍東京に対して実施した、一連の計画的且つ大規模戦略爆撃
東京1944年11月14日以降、計104回の爆撃を受けたが、その中で1945年3月10日4月13日15日5月25日大規模空襲を受けた。
特に3月10日空襲一連の空襲中でも大規模なもので、死者は約9万人負傷者は約4万人被災者100万人を超えた。

3月10日の空襲

この日の空襲それまで爆撃とは異なり、低高度、夜間焼夷弾攻撃だった。
その目的は、市民の生活の場である木造家屋密集する下町市街地を、そこに散在する町工場もろとも焼くことにあった。
この攻撃についてアメリカ軍は、日本中小企業軍需産業生産拠点となっていると理由付けをした。
アメリカ軍爆撃部隊は第73、第313、第314航空団の計325機ものB-29構成されていた。

まず、3月9日2230分に2機のB-29東京上空飛来し、これにより警戒警報発令された。
まもなくこの機は房総沖飛び去ったため、一旦警報解除された。
これで東京市民が安心した10日0時7分、深川地区第一弾投下され、それから約二時間半わたって絨毯爆撃が行われた。
爆撃による火災の煙は高度15,000mの成層圏まで達し、100m/秒という竜巻並み暴風吹き荒れた。
この爆撃のために、各機に通常の2倍もの搭載量である6tの高性能焼夷弾搭載され、結局制御投下弾量は381,300発、重量は1,783tにものぼった。

2時37分に米軍爆撃隊は退去したが、この空襲一夜にして東京市街地の東半分、約41km²が焼失し、当時警視庁調査では、死者83,793人、負傷者40,918人、被災者1,008,005人、被災家屋268,358戸となった。
しかし人的被害はこれよりも多く民間団体新聞社調査では死者行方不明者10万人以上といわれる

なお、この爆撃においてM69焼夷弾中心とする油脂焼夷弾黄燐焼夷弾エレクトロン焼夷弾のほか、ナパーム弾も使われた。


東京大空襲

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/08/08 12:45 UTC 版)

東京大空襲(とうきょう だいくうしゅう)は、第二次世界大戦末期にアメリカ軍により行われた、東京に対する焼夷弾を用いた大規模爆撃の総称。




注釈

  1. ^ 東京大空襲は昭和天皇の初孫の東久邇信彦が災難の中で防空壕で誕生した日で、さらに皇居も空襲を受け、赤坂御苑内にある各宮邸が災害を受け、大宮御所や明治宮殿までもが全焼した。
  2. ^ 二発が不発弾となったことは確実で、更に一発が不発弾となったと言われているが確定的ではない。

出典

  1. ^ 奥住(1990年)、58頁。
  2. ^ a b 奥住(1990年)、168-169頁。
  3. ^ a b 奥住(1990年)、33頁。
  4. ^ 奥住(1990年)、47、50-51頁。
  5. ^ 奥住(1990年)、72頁。
  6. ^ a b 奥住(1990年)、76-77頁。
  7. ^ 奥住(1990年)、79-80頁。
  8. ^ 奥住(1990年)、73頁。
  9. ^ “東京大空襲・朝鮮人罹災の記録”. http://www4.ocn.ne.jp/~uil/45310.htm 2013年11月22日閲覧。 
  10. ^ 『本土防空戦』渡辺洋二・著
  11. ^ 第二時大戦に於けるアメリカ陸軍航空軍戦闘日誌
  12. ^ 読売新聞」平成18年3月10日号社説より
  13. ^ 朝日新聞夕刊昭和39年12月4日
  14. ^ 授与は7日、理由は航空自衛隊育成の協力。朝日新聞夕刊昭和39年12月7日
  15. ^ 昭和39年12月7日 47回衆議院予算委員会 8号
  16. ^ a b “東京大空襲で答弁書 「人道主義に合致せず」”. 共同通信社. 47NEWS. (2013年5月7日). http://www.47news.jp/CN/201305/CN2013050701001318.html 2013年5月9日閲覧。 
  17. ^ 原 啓介:まちづくり・地域づくり(6)「こわれない」を目指す下町のまちづくり--東京都墨田区京島地区『地理』 56(10), 20-32, 2011年10月号
    池田ほか:3012 耐震防火同時補強技術の木造密集市街地への適用可能性と延焼シミュレーションによる火災延焼抑制効果の検討 : 墨田区京島地区におけるケーススタディ(防火)『研究報告』 2010(I), 533-536, 2011年3月など多数
  18. ^ 高井寿雄『ギリシア正教入門』教文館(1980)
  19. ^ “東京大空襲、国を提訴 遺族ら12億円賠償請求”. 共同通信社. 47NEWS. (2007年3月9日). http://www.47news.jp/CN/200703/CN2007030901000392.html 2013年8月25日閲覧。 
  20. ^ “東京大空襲の賠償認めず 「救済対象者の選別困難」”. 共同通信社. 47NEWS. (2009年12月14日). http://www.47news.jp/CN/200912/CN2009121401000348.html 2013年8月25日閲覧。 
  21. ^ “東京大空襲で原告敗訴が確定 最高裁が上告退ける”. 共同通信社. 47NEWS. (2013年5月9日). http://www.47news.jp/CN/201305/CN2013050901001267.html 2013年8月25日閲覧。 
  22. ^ 2013年8月17日23時NHKEテレ放送ETV特集「届かぬ訴え~空襲被害者たちの戦後~」
  23. ^ “空襲被害の補償求め全国組織 「援護法」制定を訴え”. 共同通信社. 47NEWS. (2010年8月14日). http://www.47news.jp/CN/201008/CN2010081401000564.html 2013年8月25日閲覧。 
  24. ^ “太平洋戦争の空襲被害 援護法制定へ動き加速 超党派議員連法案来年提出”. 中国新聞. (2011年7月6日). http://www.hiroshimapeacemedia.jp/mediacenter/article.php?story=20110705134650279_ja 2013年8月25日閲覧。 
  25. ^ Britain considered chemical attack on Tokyo in 1944 Times June 26, 2009







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