星野英一とは? わかりやすく解説

星野英一

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/14 06:16 UTC 版)

星野 英一(ほしの えいいち、1926年7月8日 - 2012年9月27日)は、日本法学者。専門は民法学位は、法学博士東京大学論文博士・1962年)。東京大学名誉教授。日本学士院会員、文化功労者我妻栄門下。弟子に内田貴大村敦志加藤雅信中田裕康廣瀬久和森田宏樹吉田邦彦河上正二など。


  1. ^ 上掲『民法概論 I 』のはしがき10頁
  2. ^ 加藤雅信「民法学の使徒、星野英一先生」内田貴・大村敦・星野美賀子編著『星野英一先生の思い出』有斐閣、2013年、90-91頁
  3. ^ “星野英一・東京大名誉教授が死去”. 朝日新聞. (2012年9月28日). http://www.asahi.com/obituaries/update/0928/TKY201209280375.html 2012年9月28日閲覧。 (リンク切れ)
  4. ^ 上掲『民法の焦点PART1総論』67~76頁
  5. ^ 上掲『民法論集5巻』所収「民法学の方法に関する覚書」
  6. ^ 和仁陽岡松参太郎――法比較と学理との未完の綜合――」『法学教室』183号79頁
  7. ^ 我妻栄『近代法における債權の優越的地位』478頁(有斐閣、1953年)
  8. ^ 加藤雅信『新民法大系I民法総則』第2版(有斐閣、2005年)27頁
  9. ^ 裁判所職員総合研修所『親族法相続法講義案』6訂再訂版4頁(2007年、司法協会)
  10. ^ 梅謙次郎「我新民法ト外国ノ民法」『法典質疑録』8号671頁(1896年)、加藤雅信『現代民法学の展開』130頁(有斐閣、1993年)
  11. ^ 穂積陳重「獨逸民法論序」『穂積陳重遺文集第二冊』421頁、「獨逸法学の日本に及ぼせる影響」『穂積陳重遺文集第三冊』621頁
  12. ^ 富井政章『民法原論第一巻』序5頁
  13. ^ 仁井田益太郎穂積重遠平野義太郎「仁井田博士に民法典編纂事情を聴く座談会」法律時報10巻7号24頁
  14. ^ 仁保亀松『国民教育法制通論』19頁(金港堂書籍、1904年)、仁保亀松講述『民法総則』5頁京都法政学校、1904年)
  15. ^ 松波仁一郎=仁保亀松=仁井田益太郎合著・穂積陳重=富井政章=梅謙次郎校閲『帝國民法正解』1巻8頁(日本法律学校1896年、復刻版信山社、1997年)
  16. ^ 梅謙次郎「法律の解釈」太陽9巻2号56-62頁(博文館、1903年)
  17. ^ 瀬川信久「梅・富井の民法解釈方法論と法思想」『北大法学論集』第41巻第5-6号、北海道大学法学部、1991年10月、393-427(p.427)、ISSN 03855953NAID 120000958828 
  18. ^ 梅謙次郎述『民法総則(自第一章至第三章)』304頁-309頁(法政大学、1907年)
  19. ^ 加藤雅信『現代民法学の展開』122頁(有斐閣、1993年)
  20. ^ 伊藤正己編『岩波講座現代法14 外国法と日本法』岩波書店、1966年、199頁(野田)
  21. ^ 上掲『民法論集8巻』所収「民法の解釈の方法について」
  22. ^ 平井宜雄『法律学基礎論覚書』(有斐閣、1989年)、『続法律学基礎論覚書』(有斐閣、1991年)
  23. ^ 「『議論』と法学教育」『ジュリスト940~943号』(有斐閣)
  24. ^ 博士論文書誌データベース
  25. ^ 財団法人国際民商事法センターから法務省法務総合研究所国際協力部で行われている法整備支援連絡会に出席し、協働作業的アプローチによる法整備支援を積極的に推進すべきとの発言を行なっていた。第8回法整備支援連絡会議事録57頁他。


「星野英一」の続きの解説一覧




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「星野英一」の関連用語

星野英一のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



星野英一のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの星野英一 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS