日本プロ野球選手会とは? わかりやすく解説

にほん‐プロやきゅうせんしゅかい〔‐ヤキウセンシユクワイ〕【日本プロ野球選手会】


日本プロ野球選手会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/09 08:36 UTC 版)

日本プロ野球選手会(にほんプロやきゅうせんしゅかい、英語:Japan Professional Baseball Players Association、略称:JPBPA)は、日本野球機構(NPB)に参加するプロ野球球団に所属するプロ野球選手を会員とする日本団体である。団体の性格に合わせて労働組合一般社団法人の2法人登記されている。


注釈

  1. ^ 陽岱鋼ルシアノ・フェルナンドのような日本国籍を有しなくても、日本の学校に3年以上在学した後にドラフト指名されるなどの一定の条件で、日本国籍を有する選手と同等に扱われる選手は加入している。それ以外の外国人枠選手でも中日時代のチェン・ウェイン(陳偉殷)のように加入していた例がある。
  2. ^ ただし、二重国籍かつ日本在住経験が短かったMICHEAL(マイケル中村。日本名:中村吉秀)のように、日本国籍を有し、かつドラフト指名を経て入団しても加入しなかった例外もある。
  3. ^ なお、選手会の加入は任意であり、青木宣親(東京ヤクルト)や平野佳寿(オリックス)、佐々木朗希(千葉ロッテ)などの様に元メジャーリーガーの選手を中心に加入していない選手も存在する[2]
  4. ^ 労働組合結成後では、古田敦也谷繁元信が該当する。
  5. ^ 2012年11月1日より社団法人から一般社団法人へと移行したが理事長は継続。
  6. ^ 当時ヤクルト本社には労働組合がなく、選手会労組は道義的な理由で認められなかったためといわれている。

出典

  1. ^ a b プロ野球選手会名簿一覧 - 日本プロ野球選手会
  2. ^ 【ロッテ】佐々木朗希選手会脱退の謎 背後に不審な影 大手代理店の有力者中心に「チーム」結成”. 東京スポーツ (2024年1月26日). 2024年1月31日閲覧。
  3. ^ 会社四季報オンライン|株式投資・銘柄研究のバイブル”. shikiho.toyokeizai.net. 2024年1月27日閲覧。
  4. ^ a b プロ野球選手会の加入は任意もほとんどの日本人選手が加入 1985年に労働組合の認定 初代会長は中畑清”. スポーツ報知 (2024年1月26日). 2024年1月27日閲覧。
  5. ^ 2013年冬の選手会総会大会を実施しました。 - 日本プロ野球選手会
  6. ^ 三冠王・落合博満はなぜプロ野球選手会を離脱したのか? FA導入後、真っ先に権利行使した「俺流」に対する、初代プロ野球労組会長・中畑清の思い 集英社オンライン、2024年1月2日
  7. ^ 照井琢見 (2023年1月5日). “村神様とサトテルも激突 独自競技やトークで、全球団スター選手集結”. 朝日新聞. 2023年1月6日閲覧。
  8. ^ 開催状況 資料一覧 - 公益法人information
  9. ^ 「新型コロナウイルス感染症:拡大防止活動基金」の支援について”. 日本プロ野球選手会. 2020年6月15日閲覧。
  10. ^ プロ選手会、高野連に1億寄付 甲子園代替大会、地方大会も支援”. 共同通信社 (2020年6月15日). 2020年6月15日閲覧。
  11. ^ 運営組織・構成・変遷”. 日本プロ野球選手会. 2023年3月15日閲覧。
  12. ^ 一般社団法人日本プロ野球選手会 役員名簿(令和5年3月1日現在)”. 日本プロ野球選手会 (2023年3月1日). 2023年3月15日閲覧。


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日本プロ野球選手会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/14 22:06 UTC 版)

労働組合」の記事における「日本プロ野球選手会」の解説

1985年昭和60年11月14日東京都地方労働委員会は、日本プロ野球選手会に労働組合としての資格認定したプロ野球選手労働者性を根拠づけ事実として、以下の点があげられる選手契約毎年更新されていること。 練習・試合日程・場所は球団側で一切決定し選手には決定権がないこと。 労働力利用配置について球団監督通して指揮命令行使していること。 選手報酬野球プレーという労務対す対価であり、その待遇については団体交渉保護を及ぼすことが必要かつ適切であること(最低年俸年金傷害補償トレード制等)。 日本プロ野球選手会は労働組合であるために、団体交渉権有し組合員労働条件係る部分義務的団体交渉事項該当する

※この「日本プロ野球選手会」の解説は、「労働組合」の解説の一部です。
「日本プロ野球選手会」を含む「労働組合」の記事については、「労働組合」の概要を参照ください。

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