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情弱

読み方じょうじゃく
別名:情報弱者

情弱とは、情報資源に満足にアクセスできない人や、情報充分活用できない人を指す俗称である。

コンピュータインターネット発達普及している、現在の高度情報化社会においては、得られる情報の量や質の差が、社会的経済的格差を生みやすい。この格差情報格差などと呼ばれる。この格差において不利な側に位置する人が情弱と呼ばれる

なお、これまでは、ITインフラ整備度合いなどが、情弱であるか否か左右する大きな要因となっていた。最近では、インターネット利用できるものの、ITリテラシーが低いために自分検索を行わず、Q&Aサイト電子掲示板などで初歩的質問をするようなユーザーに対してののしる意味で用いられる場合も多い。

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情報格差

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/01/26 10:20 UTC 版)

(情弱 から転送)

情報格差(じょうほうかくさ)とは、対象間における放送通信情報量に差があること。
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  1. ^ 「デイリー 新語辞典」(三省堂)によれば、それぞれの定義は若干の差異がある(情報格差デジタルディバイド)。また、『ジーニアス和英辞典』(大修館書店)では、「情報格差」の英訳は「Digital Divide」となっている。
  2. ^ a b “Remarks by President and VP in Knoxville TN”. Clinton Presidential Center. (1996年10月10日). http://archives.clintonpresidentialcenter.org/?u=101096-remarks-by-president-and-vp-in-knoxville-tn.htm 2011年9月22日閲覧。 
  3. ^ a b 『平成12年度通信白書』(郵政省
  4. ^ a b “e-Japan戦略”. 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 (首相官邸). (2001年1月22日). http://www.kantei.go.jp/jp/it/network/dai1/1siryou05_2.html 2011年9月22日閲覧。 
  5. ^ a b “図録▽パソコンとインターネットの普及率の推移”. 社会実情データ図鑑. (2007). http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6200.html 2011年9月22日閲覧。 
  6. ^ “IT基本戦略”. IT戦略会議 (首相官邸). (2000年11月27日). http://www.kantei.go.jp/jp/it/goudoukaigi/dai6/6siryou2.html 2011年9月22日閲覧。 
  7. ^ “パソコン見放す20代「下流」携帯族”. FACTA.online. (2007年3月). http://facta.co.jp/article/200703060.html 2011年9月22日閲覧。 
  8. ^ “データクロニクル2006・ファクトシート”. ネットレイティングス. (2006年11月). http://csp.netratings.co.jp/nnr/PDF/Newsrelease11072006_J.pdf 2011年9月22日閲覧。 
  9. ^ “携帯電話普及台数”. 経済産業省. (2008). http://www.meti.go.jp/report/tsuhaku2008/2008honbun/html/i7600000.html 2011年9月23日閲覧。 
  10. ^ “図録▽携帯電話の普及率の推移”. 社会実情データ図鑑. (2007). http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6350.html 2011年9月23日閲覧。 
  11. ^ a b “図録▽携帯電話の普及率の推移(国際比較)”. 社会実情データ図鑑. (2005). http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6360.html 2011年9月23日閲覧。 
  12. ^ “インド:地方の携帯電話市場が目覚ましい成長”. インド新聞. (2008). http://indonews.jp/column/column_doi_01_39.html 2011年9月23日閲覧。 
  13. ^ “アフリカ携帯電話市場の急成長に見る「BOP」のインパクト”. 英治出版. (2005年9月8日). http://www.eijipress.co.jp/blog/2005/09/08/162/ 2011年9月23日閲覧。 
  14. ^ “2010年、携帯電話の世界普及率は7割 - ワークスタイル - nikkei BPnet”. nikkei BP net. (2008年6月12日). http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/ma/080612_22nd/ 2011年9月23日閲覧。 
  15. ^情報通信基盤の地域格差に向けた支援指針』(石川県)
  16. ^ 放送・通信などに従事する企業の本社は、ほとんどが東京都の23区(特別区)内に集中しているため、特別区を対象として考慮する必要はない。
  17. ^ 総務省 平成22年通信利用動向調査の結果
  18. ^ a b 県営住宅模様替え(増築)承認書
  19. ^ 日経パソコン
  20. ^ 週刊朝日連載「ITにタックル」
  21. ^ 超高速インターネット衛星「きずな」 宇宙航空研究開発機構
  22. ^ 「NPOインフォメーションギャップバスター(設立認証申請中)」
  23. ^ a b c ただし、スピルオーバーにより、一部のエリアでは隣接する都道府県の民放を(非公式かつサポートなしで)受信できることがある。
  24. ^ アナログ放送では区域外再送信で地上波民放数の格差が是正されていたが、デジタル放送では権利上の都合や視聴者減少の防止などを理由に、区域外再送信が実施できなくなる事例が相次いでおり、再び地上波民放数の格差が広がりつつあった。
  25. ^ 地上波に比べ、衛星放送は娯楽番組が少ない、民放は通販番組の割合が多い、など違いが顕著である


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