大韓帝国とは? わかりやすく解説

だいかん‐ていこく【大韓帝国】

読み方:だいかんていこく

李氏朝鮮1897年からの国号。清の冊封体制からの離脱を示すため、それまでの「朝鮮」から改めた李氏の王は皇帝称しはじめた1910年日本併合された。テハンジェグク。


大韓帝国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/24 04:02 UTC 版)

大韓帝国(だいかんていこく、朝鮮語대한제국大韓帝國〈テハンジェグク〉)は、1897年光武元年)から1910年隆熙4年)の滅亡に至るまで李氏朝鮮が用いた国号[1]である。大韓(だいかん、대한テハン)、韓国(かんこく、한국ハングク)とも言った[2]。また、現在の大韓民国(韓国)と区別するため、「旧韓国(きゅうかんこく)」と呼ばれることもある。


注釈

  1. ^ 皇帝の自称。
  2. ^ ここでの三韓は高麗が統合した後高句麗後百済新羅を指す。高麗は後三国の統合を新羅の三国統一に重ねて「三国を統一した」と考え、三韓統一論を掲げた。 なお、「統一新羅は渤海と並立していた」という史学見解から、北朝鮮では高麗を三韓を統一した最初の国家と見ている。チョン・クボク(정구복)。(2013.4)。韓国の国号考、蔵書閣(우리나라 국호고. 장서각)、29、308-329より。
  3. ^ 李朝時代になると、高麗の統治下になかった北方の平安道咸鏡道が朝鮮領となった他、土着の支配層が存在していた耽羅済州島)も朝鮮王朝の直接支配下に入った。
  4. ^ 存命中の自国の王を指す尊敬語

出典

  1. ^ 新城道彦「『宮内省省報』を用いた王公族の動向調査:実証的な歴史叙述の基礎作業」『国際交流研究:国際交流学部紀要』第20号、フェリス女学院大学国際交流学部紀要委員会、2018年3月、29-62頁、ISSN 1344-7211NAID 120006458499 
  2. ^ 韓国(かんこく)の意味 - goo国語辞書”. goo辞書. 2022年12月25日閲覧。
  3. ^ a b c d 第2版, ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,百科事典マイペディア,デジタル大辞泉,旺文社世界史事典 三訂版,世界大百科事典. “大韓帝国とは”. コトバンク. 2022年12月25日閲覧。
  4. ^ a b 국호를 대한으로 하고 임금을 황제로 칭한다고 선포하다 (조선왕조실록)
  5. ^ 朝鮮王朝實錄
  6. ^ 矢木毅『韓国・朝鮮史の系譜:民族意識・領域意識の変遷をたどる』塙書房〈塙選書 111〉、2012年、230頁。ISBN 9784827331110 
  7. ^ 시임 대신과 원임 대신 이하의 관리들을 인견하다 (조선왕조실록)
  8. ^ 小島毅『「歴史」を動かす―東アジアのなかの日本史』亜紀書房、2011年8月2日、45頁。ISBN 4750511153 
  9. ^ a b c 120年前に高宗が日本を避けてロシア公使館に行った「王の道」復元”. 中央日報 - 韓国の最新ニュースを日本語でサービスします. 2022年12月25日閲覧。
  10. ^ 第2版, 日本大百科全書(ニッポニカ),ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,デジタル版 日本人名大辞典+Plus,百科事典マイペディア,世界大百科事典. “李完用とは”. コトバンク. 2022年12月25日閲覧。
  11. ^ a b c d Korean-American relations. 3. The period of diminishing influence, 1896 - 1905 George McAfee McCune 1989
  12. ^ a b 韓国経営 加藤政之助 1905年
  13. ^ a b “<外交は力だ>(1)旧韓末の救国外交「ロシア皇帝に送った高宗親書を初公開」”. 中央日報. (2015年8月12日). オリジナルの2022年8月24日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20220824184826/https://japanese.joins.com/JArticle/204362 
  14. ^ 韓国経営 P.27-29 加藤政之助 1905年8月12日
  15. ^ 韓国経営 P.44 加藤政之助 1905年8月12日
  16. ^ a b c 韓国経営 P.18-19 加藤政之助 1905年8月12日
  17. ^ 朝鮮旅行案内記 P.96 朝鮮総督府鉄道局 1934年9月30日


「大韓帝国」の続きの解説一覧

大韓帝国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/19 20:47 UTC 版)

併合」の記事における「大韓帝国」の解説

1910年8月大韓帝国が日本併合詳細韓国併合参照

※この「大韓帝国」の解説は、「併合」の解説の一部です。
「大韓帝国」を含む「併合」の記事については、「併合」の概要を参照ください。


大韓帝国

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 17:00 UTC 版)

勲章」の記事における「大韓帝国」の解説

韓国併合前の大韓帝国(旧韓国)の勲章は、日本の勲章と体系が類似している。1900年光武4年4月17日勅令19号として「勲章条例」が定められ金尺大勲章李花大勲章太極章紫鷹章4種勲章制定された(旧韓国官報光武4年4月19日号外掲載)。翌年4月16日勅令16号で同条例改正され旧韓国官報光武5年4月18日1864号に掲載)、八卦章追加して制定された。1902年光武6年)には、旧韓国官報光武6年8月25日2287号の「正誤での訂正という形で瑞星大勲章追加された。これに関して同年8月12日15日官報掲載)に詔勅出されている。さらに、1907年光武11年3月30日勅令20号勲章条例改正4月3日官報掲載)され、瑞鳳章制定された。これに関して1904年光武8年3月30日4月1日官報掲載)に詔勅出されている。 1910年明治43年8月29日韓国併合によっていずれも廃止されたが、同日制定され日本勅令334号により「当分の内」佩用することができると定められた。 金尺大勲章 名称は、太祖高皇帝李成桂)の故事よる。単一等級で、大勲位金尺大綬章からなる勲章最上位位置し皇室佩用するほか、皇親及び文武官で瑞星大勲章佩用する者が特別の勲労があるとき、特旨をもって授与される。【被授与者の例】伊藤博文李昇応博恭王閔泳煥趙秉世李堈義親王)、長谷川好道有栖川宮威仁親王桂太郎東郷平八郎山縣有朋西園寺公望竹田宮恒久王李載冕尹沢栄李載完閔丙奭李完用李載覚李埈鎔 瑞星大勲章 名称は、国初における故事よる。単一等級で、大勲位瑞星大綬章からなる金尺大勲章李花大勲章の間に位置し皇親及び文武官で李花大勲章佩用する者が特別の勲労があるとき、特旨をもって授与される李花大勲章 名称は、当時国章である李花章(スモモの花の紋章)による。単一等級で、大勲位李花大綬章からなる勲一等太極章授与されている文武官で特別の勲労がある者に特旨をもって授与される太極章 名称は、国旗描かれ太極章よる。8等級で、勲一等太極章から勲八等太極章がある。文武官が勲等ごとの基準に従って授与される八卦章 名称は、国旗描かれた卦による。8等級で、勲一等八卦章から勲八等八卦章がある。授与基準太極章と同様とされる紫鷹章 名称は、太祖高皇帝故事よる。8等級で、功一等紫鷹章から功八等紫鷹章がある。武功抜群の者が功等ごとの基準に従って授与される瑞鳳章 女性授与される勲章。6等級で、勲一等瑞鳳章から勲六等瑞鳳章がある。内命婦呼ばれる宮中仕え女性や、外命婦呼ばれる官吏の妻・皇帝女子公主翁主)が授与対象である。淑徳勲労特別なに対して皇后の命(「徽旨」)を経た後に勲等ごとの基準に従って授与されるこの内勲一等瑞鳳章は、皇室佩用するほか、内外命婦勲二等授与されている者が特別の勲労があるとき、特旨をもって授与される大勲位金尺大綬章正章大綬 大勲位瑞星大綬章正章大綬 大勲位李花大綬章正章大綬 勲一等太極章正章大綬 勲一等八卦章正章大綬一等紫鷹章正章大綬 勲一等瑞鳳章正章大綬

※この「大韓帝国」の解説は、「勲章」の解説の一部です。
「大韓帝国」を含む「勲章」の記事については、「勲章」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「大韓帝国」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「大韓帝国」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「大韓帝国」の関連用語

大韓帝国のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



大韓帝国のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの大韓帝国 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの併合 (改訂履歴)、勲章 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS