三省堂 大辞林

しゅうじん-のジレンマ しう― 7 【囚人の―】

〔prisoner's dilemma〕相手の出方によって自己の利益に違いが出るという設定下で、二つの選択肢が与えられた二人の人間が遭遇するジレンマ。自白を求められた二人の囚人の状況になぞらえてこう呼ばれる。ゲーム理論の用語。

MBA用語集

囚人のジレンマ

【英】：prisoner's dilemma

各プレーヤーが常に利得の大きい選択肢（絶対優位の戦略）を選ぶ場合、協力した場合よりも悪い結果を招いてしまうゲーム。ゲーム理論のモデルの1つ。

このゲームには、ＡとＢという２人の犯罪容疑者（プレーヤー）が登場する。２人はある犯罪に関連した別件容疑で警察に捕まった。罪を犯した可能性は高いが、決定的な証拠がないため、２人は別々の部屋で尋問されている。

ここでＡとＢが取りうる選択肢は、自白するか、自白しないかの２つとなる。２人とも自白した場合には共に懲役５年、２人とも自白しなければ共に懲役２年の刑が予想される。また、一方が自白して他方が自白しなかった場合には、自白した方が情状酌量により無罪となるが、自白しなかった方は懲役30年となる。
Ａにとっては、自白すれば最も刑が軽くなるのだが、これはＢにとっても同様である。しかし、両方とも自白してしまうと無罪にならない。そして、プレーヤー間において協力の約束ができていたとしても、個別の立場ではより利得が少ない戦略（絶対優位でない）を選ばざるを得ないため、常に裏切りの動機を内包している。

同様のケースは、実際のビジネスでも見ることができる。例えば、石油化学業界において第２次オイルショック後、過当競争体質から大不況に見舞われた。そこで通産省（現・経済産業省）の旗振りの下、特定産業構造改善臨時処置法に基づき、過剰設備の休廃止などを中心とした構造改革で合意した。各社が協力して減産することで、ある程度の価格を維持しようとしたのだ。しかし、個々の企業にとっては減産しないことが、常に利得が大きかった（絶対優位の戦略）ので、設備の休廃止を行う企業はほとんど無かった。

囚人のジレンマを回避するためには「裏切れば報復する」という罰則のメカニズムや、ゲームを何度も行う（勝ち逃げは許さない）、サイド・ペイメント（約束を守ったら報酬を与える）などの回避策が考えられる。

■ 関連語
絶対優位の戦略

■ おすすめ科目

マーケティング・経営戦略基礎(グロービス・マネジメント・スクール)

クリティカル・シンキング(グロービス・マネジメント・スクール)

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囚人のジレンマ

・囚人のジレンマとは、個人の最適化を図ろうとした選択が、結果として全体の最適選択とはならないことを示唆するゲーム理論のモデルである。このモデルは、環境保護問題や値下げ競争等幅広い状況で使用される。
・（例）
　同一の事件で逮捕された２人の囚人が、互いに意思疎通をできない牢獄にいる。そこで２人に対し、個別に提案を出される。「自白するれば司法取引により釈放されるが、もう１人も自白した場合は２人に懲役３年が科せられる。１人が自白し、もう１人が黙秘した場合、自白した者は釈放され、黙秘した者は懲役５年が科せられる。また両方が黙秘した場合は、懲役１年が科せられる。」
　自分にとって最適なのは、自分の自白と相手の黙秘によって釈放されることである。しかし、相手も自白してしまうと双方に３年の懲役が科せられる。その一方、もし自分黙秘し相手も黙秘した場合、双方が自白した場合の懲役３年より短い懲役１年となる。しかし相手が自白した場合、自分にとって懲役５年という最大不利益を被ってしまう。
・全体としてみれば、２人の囚人の黙秘による懲役１年が最適な選択であるのにも関わらず、自白をした場合自分にとって釈放という最適化があるため、自白か黙秘かの選択にジレンマが生じてしまう。

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OR事典

囚人のジレンマ

読み方：しゅうじんのじれんま
【英】：prisoner's dilemma

2人の容疑者が共犯容疑で別々に取り調べられている.2人とも黙秘すればどちらも1年の刑であるが, 自白すれば2人とも3年の刑, 一方が自白し他方が黙秘すれば, 自白した方は無罪放免で黙秘している方は5年の刑を科されるとしよう. 黙秘すべきか, 自白すべきだろうか, という2人ゲームが囚人のジレンマの原型である.

「OR事典」の他の用語

ゲーム理論：

協力ゲーム理論  双対問題  双行列ゲーム  囚人のジレンマ  均等解  学習  安定集合

ウィキペディア

囚人のジレンマ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/12/26 13:48 UTC 版)

囚人のジレンマ（しゅうじんのジレンマ、英：Prisoner's Dilemma）は、ゲーム理論や経済学において、個々の最適な選択が全体として最適な選択とはならない状況の例としてよく挙げられる問題。非ゼロ和ゲームの代表例でもある。この問題自体はモデル的であるが、実社会でもこれと似たような状況（値下げ競争、環境保護など）は頻繁に出現する。

1950年、アメリカ合衆国ランド研究所のメリル・フラッド (Merrill Flood) とメルビン・ドレシャー (Melvin Dresher) が考案し、顧問のアルバート・W・タッカー (A.W.Tucker) が定式化した。