印度とは? わかりやすく解説

インド 【India 印度】

狭義にはインド共和国(旧イギリス領一九七年独立、五〇年共和制)をいうが、広義にはアジア大陸中南部インド洋突き出た大半島、ならびにセイロン島まで含めた地域名。インド、パキスタンバングラデシュスリランカモルジブの各共和国と、ネパールブータン小王国がある。インドの名は、インダス川梵語シンドゥ(Sindhu大きな川)と呼んだのに起因するといわれ、ペルシア人はヒンドゥ(Hindu)、ギリシア人インディアIndia)と訛称した。中国では身毒・信度・捐度・賢豆・天篤・天竺など種々に書いたが、昔の日本でも、これを踏襲した。前三〇〇〇年頃からインダス川流域文明栄え、前一五〇〇年頃からドラヴィダ族圧迫してアーリヤ人侵入した宗教史的に七期とする説がある。①神話時代(前一五〇〇−前一〇〇〇年頃)で、天然現象神格化していた。②バラモン教時代(前一〇〇〇−前五〇〇年頃)。③インド哲学興起時代(前五〇〇−前二五〇年頃)。④仏教興隆時代(前二五〇~後五〇〇年頃)。⑤バラモン教復興時代(五〇〇一〇〇〇年頃)。⑥ヒンドゥー教成立時代一〇〇〇一五〇〇年頃)。⑦現代一五〇〇年頃よりキリスト教入り諸宗混在現状である(比屋根安定世界宗教辞典』)。キリスト教ネストリウス派が六世紀までに入っていたともいわれる一二三年イスラム教徒仏教一大中心地ビクラマシラー寺を破壊し仏教排撃された。一九一年調査インド共和国宗教人率は、ヒンドゥー教インド教とも)八二・七%、イスラム教一一・二%、キリスト教二・六%、シク教一・九%、仏教〇・七%、ジャイナ教〇・五%、その他(パールシーユダヤ教など)〇・四%となっている(平凡社大百科事典』)。

印度

作者尾関忠雄

収載図書尾関忠雄文学全集 第3巻
出版社風媒社
刊行年月2001.3


インド

(印度 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/06 08:04 UTC 版)

インドヒンディー語: भारत英語: India[注釈 2] またはインド共和国(インドきょうわこく、ヒンディー語: भारत गणराज्य英語: Republic of India[注釈 3][3]南アジアに位置し、インド亜大陸の大半を領してインド洋に面する連邦共和制国家。首都はデリーニューデリー[3]、最大都市はムンバイ[4]


注釈

  1. ^ 日本の学校教育では(財)世界の動き社『世界の国一覧表』の2002年度版がデリー首都圏の行政機構改革によりニューデリーが包摂されたことを反映して首都を従前の「ニューデリー」から「デリー」に変更しており、同年以降は文部科学省学習指導要領でも首都を「デリー」としている。
  2. ^ インド憲法上の正式名称。
  3. ^ ヒンディー語の名称भारत गणराज्य(ラテン文字転写: Bhārat Gaṇarājya、バーラト・ガナラージヤ)を日本語訳したもの。
  4. ^ 2023年現在、同国軍が保有する武器の約半分はロシア製となっている。

出典

  1. ^ UNdata”. 国連. 2021年10月31日閲覧。
  2. ^ a b c d e World Economic Outlook Database” (英語). IMF. 2021年10月13日閲覧。
  3. ^ a b c インド基礎データ”. 外務省 (2020年3月24日). 2020年6月13日閲覧。
  4. ^ 三訂版, 日本大百科全書(ニッポニカ),ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,デジタル大辞泉,精選版 日本国語大辞典,百科事典マイペディア,旺文社世界史事典. “ムンバイとは”. コトバンク. 2022年3月10日閲覧。
  5. ^ a b c 第2版, 日本大百科全書(ニッポニカ),百科事典マイペディア,ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,世界大百科事典. “インドとは”. コトバンク. 2022年3月10日閲覧。
  6. ^ 人口爆発 インドの都市を待ち受ける困難な未来”. AFP (2022年11月27日). 2022年11月29日閲覧。
  7. ^ 中間層、15年で人口の7割:ア開銀予想、30年に12億人」『NNA ASIA アジア経済ニュース』2019年12月23日閲覧
  8. ^ 経済産業省 (2019-03) (PDF), 医療国際展開カントリーレポート 新興国等のヘルスケア市場環境に関する基本情報 インド編, pp. 8, https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/iryou/downloadfiles/pdf/countryreport_India.pdf 2020年2月18日閲覧。 
  9. ^ “アングル:有権者9億人のインド総選挙、主な争点は” (日本語). ロイター通信. (2019年4月11日). https://jp.reuters.com/article/india-election-idJPKCN1RM0YM 2020年2月17日閲覧。 
  10. ^ 世界銀行 (2017年). “Armed forces personnel, total(軍事力人数)”. 2020年2月17日閲覧。
  11. ^ Dr Nan Tian; Alexandra Kuimova; Dr Aude Fleurant; Pieter D. Wezeman; Siemon T. Wezeman (2019-04) (PDF), TRENDS IN WORLD MILITARY EXPENDITURE, 2018(2018年の世界の軍事費の動向), スウェーデン ソルナ: STOCKHOLM INTERNATIONAL PEACE RESEARCH INSTITUTE(ストックホルム国際平和研究所, https://www.sipri.org/sites/default/files/2019-04/fs_1904_milex_2018.pdf 2020年2月17日閲覧。 
  12. ^ Article 1.(1) of the Constituion of INDIA: India, that is Bharat, shall be a Union of States. (retrived at 6th September, 2023)
  13. ^ Charlton T. Lewis (1980) [1879]. A Latin Dictionary. Oxford: Clarendon Press. p. 933. ISBN 0198642016. "India, a country extending from the Indus to China" 
  14. ^ マルコ・ポーロ 著、愛宕松男 訳『東方見聞録』 2巻、平凡社ライブラリー、2000年、329-330頁。ISBN 4582763278 
  15. ^ インドはなぜ国名を「バーラト」に変更?”. www.afpbb.com (2023年9月11日). 2023年9月17日閲覧。
  16. ^ “インド、国名を「バーラト」と表記 G20晩餐会招待状が物議”. Reuters. (2023年9月7日). https://jp.reuters.com/life/4ROCCSLHQNJ45LSPCEIHB7CMWA-2023-09-06/ 
  17. ^ E.G. Pulleyblank (1962). “The Consonantal System of Old Chinese”. Asia Major, New Series 9 (1): 117. https://www2.ihp.sinica.edu.tw/file/1110cxVuiEg.PDF. 
  18. ^ a b 玄奘 『大唐西域記』 水谷真成訳注、中国古典文学大系22, 1971年, 56頁.
  19. ^ kotobank 天竺
  20. ^ 石﨑貴比古「天竺の語源に関する一考察」『印度學佛教學研究』第69巻第2号、2021年、951-947頁、doi:10.4259/ibk.69.2_951 
  21. ^ 西脇保幸「明治期以降における外国国名の呼称変遷について」『新地理』第42巻第4号、1995年、1-12頁、doi:10.5996/newgeo.42.4_1 
  22. ^ 世界の国旗
  23. ^ 四宮圭「第三世界の政治学」『エコノミスト』1966年2月15日
  24. ^ https://www.independent.co.uk/voices/commentators/johann-hari/johann-hari-the-truth-our-empire-killed-millions-404631.html
  25. ^ 内藤雅雄「1939年インドの政治危機 : スバース・チャンドラ・ボースをめぐって」『専修大学人文科学研究所月報』第276巻、専修大学人文科学研究所、2015年5月、17-41頁、CRID 1390009224825935616doi:10.34360/00007085ISSN 0387-8694NAID 120006793483 
  26. ^ a b 四宮宏貴「「インドを立去れ」運動におけるガンディーと国民会議派」『アジア・アフリカ言語文化研究』第23巻、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所、1982年3月、1-37頁、CRID 1050001337707278592hdl:10108/21697ISSN 0387-2807NAID 120000997430 
  27. ^ a b 堀江洋文「スバス・チャンドラ・ボースの再評価」『専修大学人文科学研究所月報』第276巻、専修大学人文科学研究所、2015年5月、43-79頁、CRID 1390572174779347712doi:10.34360/00007086ISSN 0387-8694NAID 120006793484 
  28. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 215-217.
  29. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 220-221.
  30. ^ http://indiacode.nic.in/coiweb/amend/amend42.htmー1947年にイギリスから独立して以来、インドはクーデターなどの非合法な政権交代を経験したことのない、南アジアでは珍しい議会制民主主義国家である。
  31. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 226.
  32. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 228.
  33. ^ 絵所2008年 64頁
  34. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 284.
  35. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 237.
  36. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 240-241.
  37. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 242.
  38. ^ 『南アジア史4 近現代』, p. 244.
  39. ^ インドでモディ政権発足、集権的な内閣目指すと表明ロイター(2014年5月27日)
  40. ^ 下院総選挙、モディ政権与党のBJPが圧勝(インド)ビジネス短信―ジェトロの海外ニュース”. 2022年10月16日閲覧。
  41. ^ 【巨象の未来 インド・モディ政権2期目へ】下 過激化するヒンズー教徒 宗教分断どう食い止める”. 産経ニュース (2019年5月26日). 2023年5月20日閲覧。
  42. ^ ナレンドラ・モディ新首相が直面するインド内政の課題 | 研究プログラム”. 東京財団政策研究所. 2023年6月5日閲覧。
  43. ^ Human Rights Watch Submission to the Universal Periodic Review of India” (英語). Human Rights Watch (2022年3月31日). 2023年6月5日閲覧。
  44. ^ インド:国連人権審査で深刻な懸念”. Human Rights Watch (2022年11月17日). 2023年6月5日閲覧。
  45. ^ Dr. Manmohan Singh's banquet speech in honour of Japanese Prime Minister National Informatics Centre Contents Provided By Prime Minister's Office
  46. ^ a b c 江崎道朗マスコミが報じないトランプ台頭の秘密青林堂、2016年10月8日、100頁。ISBN 978-4792605681https://books.google.co.jp/books?id=91CJDQAAQBAJ&pg=PT100#v=onepage&q&f=false 
  47. ^ https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/india/visit/0810_ahks.html
  48. ^ 日インド国交樹立60周年(日本国外務省)
  49. ^ [1]『産経新聞』2014年9月2日閲覧
  50. ^ “The Rise and Fall of Hindi Chini Bhai Bhai”. Foreign Policy. (2014年9月18日). http://foreignpolicy.com/2014/09/18/the-rise-and-fall-of-hindi-chini-bhai-bhai/ 2017年5月26日閲覧。 
  51. ^ INDIA-CHINA BILATERAL RELATIONS” (PDF). 2019年2月22日閲覧。
  52. ^ “India and China agree over Tibet”. BBC. (2003年6月24日). http://news.bbc.co.uk/2/hi/south_asia/3015840.stm 2019年11月20日閲覧。 
  53. ^ “China, India reopen border trade”. チャイナデイリー. (2006年7月6日). http://www.chinadaily.com.cn/china/2006-07/06/content_634253.htm 2019年11月20日閲覧。 
  54. ^ “China is now India's top trading partner—and one of its least liked”. Quartz. (2014年3月3日). https://qz.com/183134/china-is-now-indias-top-trading-partner-and-one-of-its-least-liked/ 2019年11月8日閲覧。 
  55. ^ 「印パ核戦争」なら死者1億人に すすが地球寒冷化誘発 研究 AFP(2019年10月3日)2020年12月5日閲覧
  56. ^ “インド・パキスタン外相会談、二国間ビザ緩和などで合意”. (2012年9月11日). http://www.emeye.jp/disp%2FOWA%2F2012%2F0911%2Fstockname_0911_007%2F0%2F1/ 2012年9月17日閲覧。 
  57. ^ インドに「対抗措置」警告 パキスタン首相、軍拡非難『産経新聞』2015年11月10日閲覧
  58. ^ 「インドのモディ首相、パキスタンでの首脳会議出席を拒否 カシミールのテロで関係緊張『産経新聞』2016年9月28日
  59. ^ 「印パ、実効支配線で銃撃=軍事作戦に発展-主張食い違い、非難応酬・カシミール」時事通信(2016年9月30日)
  60. ^ “印パ両軍が砲撃の応酬 カシミール、双方に死者”. 『日本経済新聞』. (2019年10月21日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO51212840R21C19A0EAF000/ 2019年11月20日閲覧。 
  61. ^ “ロシアに幻滅したインド 進む武器の国産化”. WedgeONLINE. (2023年2月21日). https://wedge.ismedia.jp/articles/-/29496 2023年3月3日閲覧。 
  62. ^ IISS (2012). “Chapter Six: Asia”. The Military Balance (London: Routledge) 112 (1): 205–302. doi:10.1080/04597222.2012.663215. 
  63. ^ W. Arthur Lewis Grouth and Flunctuations, 1870-1913, London, 1978, p.205.
  64. ^ a b Daniel R. Headrick The Tentacles of Progress : Technology Transfer in the Age of Imperialism, 1850-1940, Oxford University Press, 1988, Chapter.6 Hydraulic Imperialism in India and Egypt
  65. ^ a b c d e f All About インドの季節(気候・気温)・祝日・イベント
  66. ^ msnニュース - インドで史上最高気温51度、熱中症や停電頻発
  67. ^ 刈安望「アジア編」『世界地方旗図鑑』(初版第一刷)えにし書房、2015年2月10日。ISBN 978-4908073151 
  68. ^ インド、州分割論が再燃”. 日本経済新聞 (2023年3月8日). 2023年3月8日閲覧。
  69. ^ "World Gazetteer: India - Metropolitan areas 2008 calculation", 2008年9月28日
  70. ^ World Development Indicators
  71. ^ 及川 2009, pp. 82–84.
  72. ^ 出典名不明[リンク切れ]
  73. ^ 「インド農業改革 反発拡大/取引自由化 首都でデモ続く/モディ政権に打撃も」『日本経済新聞』朝刊2020年12月7日(国際面)2021年2月7日閲覧
  74. ^ 日本・農林水産省「インドの農林水産業概況」平成28年10月3日更新 web上公開PDF
  75. ^ 及川 2009, p. 83, インドの農林水産業概況.
  76. ^ 及川 2009, p. 83.
  77. ^ 矢ケ崎典隆他『地誌学概論』(朝倉書店 2012年)pp.73-75.
  78. ^ 矢ヶ崎典隆他『地誌学概論』(朝倉書店 2012年)p.73.
  79. ^ Headrick The Tentacles of Progress, Chapter.5 Cities, Sanitation, and Segregation
  80. ^ 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 『世界の工業の趨勢2013』インド
  81. ^ “Economic structure”. The Economist. (2003年10月6日). http://www.economist.com/countries/India/profile.cfm?folder=Profile%2DEconomic%20Structure 
  82. ^ “Indian manufacturers learn to compete”. The Economist. (2004年2月12日). http://www.economist.com/displaystory.cfm?story_id=S%27%298%3C%2FPQ%3B%21%21P%214%0A 
  83. ^ a b c d e 『アウトソーシング大国、インドの岐路』2007年8月24日付配信 日経ビジネスオンライン
  84. ^ http://www.mugendai-web.jp/archives/1534
  85. ^ 「インド零細店、デジタル化 仕入れや在庫管理支援」『日経産業新聞』2020年11月10日(16面)
  86. ^ 【ASIAトレンド】水上飛行機初の定期運航インド観光の救世主?『日本経済新聞』朝刊2020年11月28日(国際面)2020年12月5日閲覧
  87. ^ ‘Mission definitely over’”. 90-95% of the job done. The Hindu (2009年8月30日). 2009年8月29日閲覧。
  88. ^ インドの火星探査機、周回軌道の高度上昇に成功AFPBBNews(2013年11月12日)
  89. ^ マンガルヤーン - コトバンク
  90. ^ インドの探査機、火星周回軌道に到達 アジア初の成功”. 『日本経済新聞』 (2014年9月24日). 2014年9月24日閲覧。
  91. ^ インド人口、中国抜き世界最多に 今年半ばに14億2860万人=国連”. BBCニュース (2023年4月20日). 2023年7月7日閲覧。
  92. ^ インド各州、人口抑制策「子供2人以下」優遇検討 雇用や必需品、不足の恐れ『日本経済新聞』朝刊2021年8月12日(国際面)2021年8月25日閲覧
  93. ^ 井上恭子「人口増加率・識字率・男女比の地域差が示すもの」/ 広瀬崇子・近藤正規・井上恭子・南埜猛編著『現代インドを知るための60章』(明石書店 2007年)213ページ
  94. ^ http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?artid=1380230
  95. ^ http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?artid=516768
  96. ^ How languages intersect in India”. Hindustan Times. 2021年3月20日閲覧。
  97. ^ How many Indians can you talk to?”. 2021年3月20日閲覧。
  98. ^ ORGI. “Census of India: Comparative speaker's strength of Scheduled Languages-1951, 1961, 1971, 1981, 1991 ,2001 and 2011”. 2021年3月20日閲覧。
  99. ^ a b http://www.censusindia.gov.in/2011census/C-17.htmlArchived 2019-11-13 at the Wayback Machine.
  100. ^ Searching for Sanskrit Speakers in the Indian Census”. The Wire. 2021年2月9日閲覧。
  101. ^ The Myth of 'Sanskrit Villages' and the Realm of Soft Power”. The Wire. 2021年2月9日閲覧。
  102. ^ Sreevatsan, Ajai (2014年8月10日). “Where are the Sanskrit speakers?” (英語). The Hindu. ISSN 0971-751X. https://www.thehindu.com/news/national/where-are-the-sanskrit-speakers/article6299433.ece 2021年2月9日閲覧。 
  103. ^ インド英語 神田外語大学×東京外国語大学 英語モジュール(2020年12月5日閲覧)
  104. ^ 現代教養学科ブログリレー フフバートル:多民族・多宗教・多言語国家インドの言語問題(2020年12月5日閲覧)。昭和女子大学における、インド出身の言語学者であるプラシャント・パルデシ国立国語研究所教授の講義による。
  105. ^ Sari nights and henna parties, Amy Yee, The Financial Times, May 17, 2008
  106. ^ India's love affair with gold, CBS News, February 12, 2012
  107. ^ Ending Child Marriage: A profile of progress in India” (英語). UNICEF DATA (2019年2月28日). 2022年3月20日閲覧。
  108. ^ 諸外国・地域の学校情報”. 外務省. 2020年6月13日閲覧。
  109. ^ CIA – The World Factbook – India
  110. ^ Norton, Ben (2023年6月23日). “US woos India's far-right PM Modi to help wage new cold war on China” (英語). Geopolitical Economy Report. 2023年6月30日閲覧。
  111. ^ 【巨象の未来 インド・モディ政権2期目へ】下 過激化するヒンズー教徒 宗教分断どう食い止める”. 産経ニュース (2019年5月26日). 2023年5月20日閲覧。
  112. ^ ナレンドラ・モディ新首相が直面するインド内政の課題 | 研究プログラム”. 東京財団政策研究所. 2023年9月30日閲覧。
  113. ^ Bhansali Scam
  114. ^ GoodReturns 9 Famous Financial Scams in India January 9, 2017
  115. ^ NDTV Profit, "ICICI Bank, SBI, StanChart Top Bank Frauds List, Says Reserve Bank Data", March 12, 2017
  116. ^ Government of India [planningcommission.gov.in/plans/planrel/12thplan/welcome.html Twelfth Five Year Plan 2012-17]
  117. ^ Poverty headcount ratio at $2.15 a day (2017 PPP) (% of population) - India
  118. ^ 国民の半分、少なくとも1回は賄賂の支払い経験 インド調査”. CNN.co.jp (2019年12月1日). 2019年12月25日閲覧。
  119. ^ “世界で最も大気汚染が深刻な14の都市は、全てインドにあった”. ビジネスインサイダー. (2018年5月25日). https://www.businessinsider.jp/post-167855 2019年7月19日閲覧。 
  120. ^ “インドEV普及、現実的な目標設定「30年に3割」”. 日本経済新聞. (2018年3月12日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28006520S8A310C1FFE000/ 2019年7月19日閲覧。 
  121. ^ 印「クリーン・インディア」開始3年 遅れるトイレ普及、商機620億ドル SankeiBiz(2017年12月25日)2019年2月24日閲覧
  122. ^ India Assessment – 2013”. साउथ एशिया इंटेलिजेंस रिव्यू. 2013年8月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年7月7日閲覧。
  123. ^ インド 危険・スポット・広域情報”. 外務省. 2021年11月23日閲覧。
  124. ^ インドの「不可触民」 今も続く差別の形”. BBC. 2023年6月28日閲覧。
  125. ^ 「殴るくらいなら撃ち殺してくれ」 カシミール住民がインド軍の拷問を訴え”. BBC. 2023年6月28日閲覧。
  126. ^ Asia's women in agriculture, environment and rural production: India”. 2014年6月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年7月7日閲覧。
  127. ^ “Why are India's media under fire?”. BBC News. (2012年1月19日). オリジナルの2018年6月3日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20180603020926/http://www.bbc.co.uk/news/world-asia-india-16524711 2018年6月20日閲覧。 
  128. ^ Livemint Archive” (英語). 2009年6月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年12月25日閲覧。
  129. ^ a b c Schwartzberg, Joseph E. (2008), India, Encyclopædia Britannica.
  130. ^ Thomas, Raju G. C. (2006), "Media", Encyclopaedia of India (vol. 3) edited by Stanley Wolpert, pp. 105–107, Thomson Gale, ISBN 0-684-31352-9.
  131. ^ a b c 「インド」『朝倉世界地理大百科事典5 アジア・オセアニアII』2002年、118頁。ISBN 4254166656 
  132. ^ Narendra Modi Stadium ESPN cricinfo 2023年9月16日閲覧。
  133. ^ IPL only third-most popular cricket event in India, international competitions more favoured, survey reveals CNBC TV18 2019年7月6日閲覧。
  134. ^ アジア15都市生活者の好きなスポーツ、スポーツイベント 博報堂 2019年7月6日閲覧。
  135. ^ What India needs is more cricket and less Bollywood Financial Times 2023年9月16日閲覧。
  136. ^ Board of Control for Cricket in India 国際クリケット日評議会 2023年9月29日閲覧。
  137. ^ Kings, queens and suchlike personages frequently appear in the history of cricket The Cricket Monthly 2023年10月6日閲覧。
  138. ^ Ranji Trophy Is Named After Ranjitsinhji, Father Of Indian Cricket Who Never Played For India India Times 2023年10月6日閲覧。
  139. ^ India become second team in history to top ICC rankings in all three formats WISDEN 2023年9月29日閲覧。
  140. ^ IPL media rights sold for Rs 48,390 crore for a 5 year period: BCCI Secretary Jay ShahThe Economic Times 2023年9月16日閲覧。
  141. ^ The ICC Awards of the Decade winners announced ICC 2023年9月16日閲覧。
  142. ^ Virat Kohli tops powerful celebrity brands list with a brand value of $170.9 million The Economic Times 2019年7月3日閲覧。
  143. ^ Virat Kohli becomes first Asian to cross 250 million followers on Instagram The Sporting News 2023年9月16日閲覧。
  144. ^ 松岡完「ワールドカップの国際政治学」朝日新聞社、1994年、P71



印度

出典:『Wiktionary』 (2021/08/11 09:46 UTC 版)

固有名詞

 (いんど)

  1. インド漢字表記

「印度」の例文・使い方・用例・文例

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