なんよう‐ぐんとう〔ナンヤウグンタウ〕【南洋群島】
南洋諸島
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南洋諸島（なんようしょとう、 旧字体：南洋諸󠄀島）は、かつて大日本帝国が国際連盟によって委任統治を託された西太平洋の赤道付近に広がるミクロネシアの島々を指す。現在の北マリアナ諸島・パラオ・マーシャル諸島・ミクロネシア連邦に相当する地域である。
注釈
- ^ ちなみに外南洋は、内南洋以外のミクロネシア、メラネシア、島嶼部東南アジアを指す。
- ^ 委任統治はヴェルサイユ条約での批准事項であることを盾に引き続き委任統治を行った。一方で国際連盟を脱退したということで国際連盟理事会が制定した「委任統治条項」は無効であるとの見解を示し、軍事基地設置禁止規定に反し来るべき対米戦争のためにワシントン海軍軍縮条約が失効した1936年以降は各島の基地化、要塞化を推し進めていくことになる。なお国際連盟への統治に関する年次報告は1938年まで行っている。
- ^ 現在、観光客向けに披露する「チャモロ・ダンス」ではなく、純然たる西洋式ダンスのことである。
- ^ 戦後、彼らは日本人が引き揚げて無人島化していたテニアン島に移り住むようになった。
- ^ 南洋興発に対する小作争議が数件あったくらいで、島民による独立運動もなかった。
- ^ ガラパンにある「日本刑務所跡（Old Japanese Jail）」と呼ばれる遺構のことである。
- ^ 「南洋群島酒類取締規則」のように、この地域に関する諸法令は一貫して「南洋群島」と称し、「南洋諸島」の用語が用いられることはなかった。
出典
- ^ a b c d e f g 丹野勲 2015, p. 13.
- ^ 丹野勲 2015, p. 15-16.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 永田(2011).
- ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、403頁。ISBN 4-309-22361-3。
- ^ a b 丹野勲 2015, p. 17.
- ^ a b 丹野勲 2015, p. 14.
- ^ 丹野勲 2015, p. 18.
- ^ 理事会で日本の委任等理療報告を採択『大阪毎日新聞』昭和10年1月20日（『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p173 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
- ^ 米国、ウェーク島など軍政移管を声明『大阪毎日新聞』昭和10年1月21日（『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p173）
- ^ “The Stamford Historical Society, Pride and Patriotism: Stamford's Role in World War II, Battles: Peleliu”. www.stamfordhistory.org. 2022年1月19日閲覧。
- ^ 丹野勲 2015, p. 33.
- ^ 『第9回南洋庁統計年鑑 昭和14年』
- ^ a b c d e 外地統治機構の研究, p. 295.
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- ^ 鮫島宗雄「マーシヤル群島原住民 (ミクロネシヤ族) の指紋研究」『民族衛生』第6巻第5-6号、日本民族衛生学会、1938年、395-409,en1、doi:10.3861/jshhe.6.395、ISSN 0368-9395。
- ^ a b “一家の生きた証し探す 南洋群島で戦禍、親族が情報提供呼び掛け”. 琉球新報 (2022年6月24日). 2022年6月25日閲覧。
- ^ 岡田丈夫『南洋風物誌』柁谷書院、1940年。doi:10.11501/1875280。 NCID BN12295585。全国書誌番号:48001955。
南洋群島
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南洋群島では民事の第一審の裁判が行われかつ非訟事件が取り扱われ、判事単独で審理裁判された（南洋群島裁判令3、7）。
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南洋群島
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南洋群島統治歌 - 1935年（昭和10年）制定 作詞：大村要蔵 南洋庁の庁歌。
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南洋群島
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「旧制中等教育学校の一覧 (旧外地)」の記事における「南洋群島」の解説
南洋群島に置かれた旧制中等学校は、南洋庁が設置者であった。太平洋戦争末期のアメリカ軍による占領によって以下の諸学校は壊滅・廃校となった。
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