WECPNL
航空機から発せられる騒音の程度を指数化する方式。ICAO(国際民間航空機関)によって提示された。日本では「Lden」(時間帯補正等価騒音レベル)が導入される前までは、騒音の指標(「うるささ指数」)として、WECPNLをある程度簡素化した方式が用いられていた。
WECPNLでは、発生する騒音の大きさ、騒音が発せられる頻度、騒音の継続時間、および、騒音の発生する時間帯に応じた重み付けなどを加味して数値化される。住宅地では70WECPNL、住宅地以外の場所では75WECPNLを超えると環境基準を超える騒音レベルと見なされる。
2007年に航空機騒音に関する環境基準が改正され、評価指標はWECPNLに替わって「Lden」(時間帯補正等価騒音レベル)と呼ばれる指標が導入された。
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用語解説 : 加重等価平均感覚騒音レベル(WECPNL) - 横浜市環境創造局
加重等価平均感覚騒音レベル
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/01 09:11 UTC 版)
加重等価平均感覚騒音レベル(かじゅうとうかへいきんかんかくそうおんれべる、Weighted Equivalent Continuous Perceived Noise Level)は、航空機騒音の評価指標の1つである。音圧レベルとしてのデシベル(あるいはかつて公用されたホン)は単なる物理量の尺度であり、瞬間的な音の強さを表す場合にも使われる単位なのに対して、WECPNLは算出過程で発生回数を加算するなどの形で時間的な積み重ねを反映しているのが特徴である。WECPNL、うるささ指数とも呼ばれる。
注釈
- ^ 騒音基準適合証明は航空機にかけられる環境規制である。全般での位置づけは下記文書内の説明を参照。
Ⅰ.現行制度のしくみと内外の情勢変化「航空機検査制度のあり方について(答申)」航空審議会 運輸省 1995年12月14日 - ^ 例えば、当時最も人口密集と発着便の増加の両方の要素が大きく作用していた大阪国際空港で実施された調査の中には、NNIを使用したものもある。
- ^ 五十嵐は、この予測が正しかった一例として、大阪国際空港の騒音コンターの推移を挙げている。それによれば、1973年にはWECPNL75の面積は4600haであったが、1983年には1600ha、1991年には1400haに減少していた。
- ^ ベースとしては,,
PNLベースとしてはECPNL,WECPNL,NNI,NEFが提案されている。 - ^ なお、この13を加える近似は、1969年のICAO報告に示された結果を元に決められた。
- ^ 相互のWECPNLの日平均の差及び相関係数を算出する
- ^ 呼称については下記記事の冒頭による。
「航空機騒音の評価-WECPNLによる騒音評価の経緯・現状と今後の展望-」『騒音制御』Vol.31,No.2 2007年4月 - ^ WECPNLとLdenの直線関係は実測では運行経路等により三角形の騒音パターンからややばらつくものの、理論上ほぼ成り立つことが裏づけされた。
「航空機騒音の評価-WECPNLによる騒音評価の経緯・現状と今後の展望-」『騒音制御』Vol.31,No.2 2007年4月
出典
- ^ 「航空機騒音の評価-WECPNLによる騒音評価の経緯・現状と今後の展望-」『騒音制御』Vol.31,No.2 2007年4月pp83
- ^ a b 航空機騒音に係る環境基準の改正について(騒音評価手法等専門委員会報告案) [PDF 87KB] 環境省
- ^ 「2.航空機騒音の評価方法の現状」『平成16年度 環境省請負業務結果報告書 航空機騒音に関する評価方法検討業務』 環境省 2005年3月
- ^ 「2.航空機騒音の評価方法の現状」P4-5 『平成16年度 環境省請負業務結果報告書 航空機騒音に関する評価方法検討業務』内 環境省 2005年3月
- ^ a b c d 山下晃一「航空機騒音評価方法改訂に伴う現場測定の課題」 小野測器技術ニュースNo.25
- ^ 五十嵐寿一「環境基準(騒音)の設定経過(その2) II.航空機騒音に係る環境基準」 『小林理研ニュース』No.20 1988年4月
- ^ a b 「航空機騒音測定・評価マニュアル」の作成等について(お知らせ) 環境省HP 2007年7月28日
- ^ 五十嵐寿一「航空機騒音問題の歴史(3)」 『小林理研ニュース』No.54 1996年10月
- ^ 五十嵐寿一「WECPNLについて」 『小林理研ニュース』No.20 1988年4月
- ^ 「航空機騒音に係る環境基準の改正について」(騒音評価手法等専門委員会報告案)に関する意見の募集について 環境省HP 2007年5月17日
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- 2 加重等価平均感覚騒音レベルの概要
- 3 問題点
- 4 参考文献
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