電報
(別使配達電報 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/14 15:04 UTC 版)
電報（でんぽう、英: telegram (services)）とは、通信内容（メッセージ）を電気通信的手段（電信）で伝送し、それを紙などに印刷して配達するサービス[1]。
注釈
- ^ このため、競艇選手が病気のためレースを欠場する際の連絡には現在でも電報が用いられている[2]。
- ^ a b 国内では「NTTファクス115」の電話番号：115（全国共通）。外国電報はKDDIの「国際電報」の電話番号：0120-44-5124（無料）。
- ^ 国際電報のみ。なお、日本国内および一部国外向けの電報類似サービス「でんぽっぽ」を、KDDI100%子会社のKDDIエボルバが行っている。
- ^ 国内では「NTTファクス115」のFAX番号：0120-789379（全国共通）。外国電報はKDDIの「国際電報」のFAX番号：0120-11-5931（無料）。
- ^ これ以外の指定略符号も、元々の意味から付けられた欧文モールス符号に対応する和文モールス符号による略符号が使われている。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k 『日本大百科全書』【電報】
- ^ どちゃんこTV【第56回報知新聞社賞静波まつり杯：開催4日目】1月13日(土)ボートレース多摩川 2024年1月13日配信（1時間15分30秒頃より）
- ^ 『米電信会社、150年以上に及ぶ電報サービスに幕』 Wired AP通信 2006年2月7日
- ^ “American Telegram”. 2013年9月25日閲覧。
- ^ “進化する電報”200社参入で激戦に、喪中見舞いにも最適!?（日経トレンディ、2012年11月28日）
- ^ 総務省 (2009年6月1日). “電報類似サービス（電報に準ずる特定信書便役務）の受付用への115番の使用について” (PDF). 2010年5月30日閲覧。
- ^ 明治前期財政経済史料集成17工部省沿革報告 大蔵省編
- ^ 1904（明治37）年5月7日 電報通信 【『読売新聞百二十年史』（読売新聞社、1994）掲載】、実業史研究情報センター（公益財団法人渋沢栄一記念財団）、2009年5月7日。
- ^ 日露年鑑 1929年 日露貿易通信社
- ^ “電報サービス提供条件の見直し内容について”. NTT東日本. 2023年1月19日閲覧。
- ^ “電報サービス提供条件の見直し内容について”. NTT西日本. 2022年1月19日閲覧。
- ^ “「危篤、至急連絡されたし」ＮＴＴ、緊急定型文の電報サービス廃止 船舶向け無線電報も”. 産経新聞社. 2022年1月19日閲覧。
- ^ 昭和十四年度版 電務年鑑 -（4）- P.93 逓信省電務局 1939年12月28日
- ^ メッセージ特集・大学合格電報
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別使配達電報
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電報の直配達区域外に宛てた電報で、特使によって配達された。料金は着信局から8km以内は30銭、8kmを超えるときは4kmまでごとに25銭。発信人が納付した別使配達料で不足する時は受取人から徴収した。島嶼に配達する別使電報はその里程に関わらず30銭、配達実費が超過する時は実費額を徴収した。別使配達料を受信人払とする方法もあった。この電報が配達された時は電報受取紙に受信人が捺印または署名をなすことによって授受を明らかにした。予め受信人から自分宛の配達方の指定のない電報についてもその請求をすることが出来た。
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