FSP
【英】Frequent Shopper Program
別名：フリークエント・ショッパー・プログラム
フリークエンシー・マーケティング、フリークエンシー・マーケティング・プログラムと同意語。アメリカンエアラインで始まった頻度客（フリークエンシー）が、ホテル業界、レンタカー業界と拡がり、ついに小売業界に拡がった。買い物をしばしば行ってくれる購買客（ショッパー）に、購買金額に応じて、ポイントや割引クーポンを提供（特典プログラム）するマーケティング方式。日本のFSPは、購入金額一定額（例えば100円当たり）に対し、ポイント（100円1ポイント、1ポイント1円）を与える形式が多い。ポイントは顧客の申し出により、商品券や割引券に交換される。景品カタログを用意して、景品とポイントを交換する形式もある。ヨーロッパは、景品と交換する形式が中心。米国は、ポイントよりも会員が特別価格で買い物できるようなサービス・プログラムになっている（会員価格制）。会員価格も年間購買金額によって、複数価格を採用している小売業もある。つまり、買えば買うほどお得になるプログラムを考え、顧客の継続購買を促進している。目的は、ライフタイム・バリューの最大獲得にある。
別名：フリークエント・ショッパー・プログラム
フリークエンシー・マーケティング、フリークエンシー・マーケティング・プログラムと同意語。アメリカンエアラインで始まった頻度客（フリークエンシー）が、ホテル業界、レンタカー業界と拡がり、ついに小売業界に拡がった。買い物をしばしば行ってくれる購買客（ショッパー）に、購買金額に応じて、ポイントや割引クーポンを提供（特典プログラム）するマーケティング方式。日本のFSPは、購入金額一定額（例えば100円当たり）に対し、ポイント（100円1ポイント、1ポイント1円）を与える形式が多い。ポイントは顧客の申し出により、商品券や割引券に交換される。景品カタログを用意して、景品とポイントを交換する形式もある。ヨーロッパは、景品と交換する形式が中心。米国は、ポイントよりも会員が特別価格で買い物できるようなサービス・プログラムになっている（会員価格制）。会員価格も年間購買金額によって、複数価格を採用している小売業もある。つまり、買えば買うほどお得になるプログラムを考え、顧客の継続購買を促進している。目的は、ライフタイム・バリューの最大獲得にある。
フリークエント・ショッパー・プログラム
【英】FSP
FSPは多くの航空会社が採用しているFFP（フリークエント・フライヤー・プログラム）とその考え方は同じである。航空会社の場合は自社カードを発行し、顧客が利用した飛行距離（マイレージ）によって各種特典を提供するものであるが、小売業の場合は自社の店舗で購入した買物金額の累計によって特典を与える優良顧客対応プログラムである。日本でもポイント・カードとしてFSPの考え方を採用しているが、欧米の場合はより多彩なプログラムを用意している。カードを発行することによって顧客の基礎情報を取得し、買物をするたびに購買履歴をデータベースに蓄積するので、顧客データベース・マーケティングを行う上で基本となる。
FSPは多くの航空会社が採用しているFFP（フリークエント・フライヤー・プログラム）とその考え方は同じである。航空会社の場合は自社カードを発行し、顧客が利用した飛行距離（マイレージ）によって各種特典を提供するものであるが、小売業の場合は自社の店舗で購入した買物金額の累計によって特典を与える優良顧客対応プログラムである。日本でもポイント・カードとしてFSPの考え方を採用しているが、欧米の場合はより多彩なプログラムを用意している。カードを発行することによって顧客の基礎情報を取得し、買物をするたびに購買履歴をデータベースに蓄積するので、顧客データベース・マーケティングを行う上で基本となる。
ポイントプログラム
(フリークエント・ショッパー・プログラム から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/25 09:27 UTC 版)
ポイントプログラム、またはポイントサービス（和製英語：point service）とは、各種の商品・役務の購入金額あるいは来店回数等に応じて、一定の条件で計算された点数（ポイント）を顧客に与えるサービス。顧客は、ポイントを次回以降の購入代金の一部に充当したり、商品と交換することができる。ポイントを付与する事業者は、このサービスをマーケティングに活用する。
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 小本 恵照「進化するポイントカードとその将来性」 ニッセイ基礎研REPORT 2007.2、2020年6月10日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n NTTデータ経営研究所「諸外国における金融関連制度とその運用実態等に関する調査」 金融庁、2021年9月7日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 翁百合「ポイント経済化について〜マクロ経済や金融システムへのインプリケーションを探る〜」 日本総研、2021年9月7日閲覧。
- ^ ITpro (2008年3月26日). “Suicaを地域ポイントカードとして活用、都内の駅前商店街で導入広がる”. 2008年7月20日閲覧。
- ^ ITpro (2009年5月7日). “なぜ「20%ポイント還元」がなくならないのか?――行動経済学を知る”. 2009年5月7日閲覧。
- ^ ポイント経済圏、囲い込み ペイペイ…攻勢切り札、非導入店でも付与 楽天…トップ死守へスーパーと連携：朝日新聞デジタル
- ^ JALグローバルクラブ等
- ^ [1]
- ^ 高木浩光@自宅の日記 - 「Tポイントカード3人に1人が持つ」は本当か、街角で聞いてみた
- ^ プライバシーフリークの会（山本一郎、高木浩光、鈴木正朝） - 第1回プライバシーフリークカフェ「個人を特定する情報が個人情報である」と信じているすべての方へ「この共通ポイントカードというものがそういった一般ポイントカードとどこが違うかというと、共通ポイントカードというのは、A社、B社、C社、D社･･･と始めは10社くらいから始まったものが、やがて400社になって、そして1万社になって、それぞれの事業者がそれぞれ専門のいろいろな商品を売っているわけですが、それらの履歴が横に全て横断的につながってしまうということになるわけです。その消費者のライフスタイルがわかってしまう。分野横断によってプライバシー侵害が起きてくる面がある。しかし、それは約款に示されている、ただでポイントがつくわけがないだろうと、消費者に対して「ITリテラシーがない」「情弱が悪い」というような感じで責めるところもあるのだろうけど、それでよいのか?ということです。そのようなビジネスモデルや情報システムの仕組みを誰もが理解できるのだろうかと。それをして「非対称性」とよく言いますが、日々拡大の一途です。消費者の同意があるといってもその前提が崩れてきています。それに日本は高齢者社会ですからね。これをそのまま放置してよいのか?ということが問題意識としてあります」
- ^ 小社会 財布をのぞくと、さまざまなカードが入っている。…
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