ネット‐ショッピング【net shopping】
読み方:ねっとしょっぴんぐ
インターネットショッピング
【英】internet shopping, online shopping
インターネットショッピングとは、インターネットを通じて(オンラインで)商品やサービスを購入できるサービスのことである。
一般的なインターネットショッピングでは、Webサイトに商品情報を掲載し、サイト内で受注から決済(支払い)まで一連の購入手続きを行うことができるようになっている。商品は通信販売と同様、宅配業者によって商品を配送する方式が多く取られる。決済方法はクレジットカードを使った引き落としが一般的といえるが、代金引き換え(代引き)、銀行口座への振り込み、コンビニエンスストア店頭の端末で支払いを行うコンビニ決済、電子マネーを使用した決済などの方法が利用できる場合も多い。
インターネットショッピングを提供するWebサイトは「オンラインショップ」などと通称される。オンラインショップの大手サービスの例としては「Amazon.com」や「楽天市場」などを挙げることができる。楽天市場は複数の販売業者の集合体として、いわば各店舗が「楽天市場」のWebサイト上に出店するという形で運営されている。こうした形式のオンラインショップは「サイバーモール」(電子商店街)と呼ばれることもある。
Amazon.comや楽天市場は事業者が一般消費者に商品を販売する(B2Cの)インターネットショッピングであるが、eBayやalibabaのような(C2Cの)インターネットショッピングも多く登場している。
参照リンク
Amazon.com - (英語)
Amazon.co.jp - (日本語)
楽天市場
電子商取引: | イーマーケットプレイス インターネットトレード インターネットオークション インターネットショッピング インターネット公売 オプトアウト オープン価格 |
電子商取引
(ネットショッピング から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/20 09:03 UTC 版)
電子商取引(でんししょうとりひき、英: electric trade)あるいはeコマース(イー・コマース、英: e-commerceあるいはelectronic commerce 、略称:EC)とは、データ通信やコンピュータなど電子的な手段を介して行う商取引の総称[1]。狭義にはインターネットを通じて遠隔地間で行う商取引を指す。より狭義には、Webサイトなどを通じて企業が消費者に商品を販売するネット通販を指す場合もある[1]。「イートレード」とも言い、消費者側からは和製英語で「ネットショッピング」とも呼ばれている。
注釈
- ^ 複数の業者が同一のドメインで運営するもの。
- ^ 英: Atalla Technovation
- ^ 英: Thomson Holidays UK
- ^ 英: Sequoia Data Corp.
- ^ B to C。「Business to Consumer」の略。卸売や取次といった中間流通が効率化もしくは省略された、という文脈においても用いられることがある。これと同じ方式で企業間取引を呼ぶ場合は「B2B」あるいは「BTB」(=B to B、Business to Business)と呼ばれる。
- ^ 「シー・トゥー・シー」と読む。C to C、「consumer to consumer」(「消費者から消費者へ」を意味する)の略。
- ^ ただし「客からの評価」はいわば「諸刃の剣」であり、嘘・偽りの無い評価が掲載されている場合は、その情報を参考にして品質のよい商品や自分に合った商品を購入するための参考にできるが、反対に、「客からの評価」欄に売り手が雇った者や、売り手側に買収された者などが、当該製品を実際よりも良く思わせるためのニセの情報を書き込んだり、ライバル会社の製品の品質を実際よりも悪く思わせるためのウソを書き込むことが行われていると、「客からの評価」の欄が、逆に購入者を惑わせ、品質の悪い品物や、相対的に品質の低い品物を買ってしまう原因ともなっている。
- ^ なお電子商取引そのものからやや脇にそれる話ではあるが、価格比較サイト、製品批評サイトなど、消費者にとって自らに有利な意志決定を早く確実に行いやすい情報を提供するサイトもある。
出典
- 1 電子商取引とは
- 2 電子商取引の概要
- 3 概説
- 4 電子商取引の技術
- 5 脚注
ネットショッピング
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/03 22:43 UTC 版)
「109 (商業施設)」の記事における「ネットショッピング」の解説
ファッション雑誌やテレビ番組による全国的な知名度を生かし、2004年(平成16年)10月より「SHIBUYA109 NET SHOP」のブランドでインターネットショッピングにも進出し、2006年(平成18年)11月には、109MEN'Sの新鋭人気ブランドを集積した「109MEN'S NET SHOP」を開設した。2012年(平成24年)11月には、次世代の109ブランドの発掘および育成を目的に「109NET PLUS」を開設した。
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ネットショッピング
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/11 22:31 UTC 版)
「ジャパネットたかた」の記事における「ネットショッピング」の解説
2009年(平成21年)以降、売上高のメディア別比率で、テレビの売上高を上回っている。2000年(平成12年)にインターネットのショッピング・サイト「ジャパネットタウン」を開設。2004年末(平成16年末)に「ジャパネットたかた メディアミックスショッピング」、2016年(平成28年)7月に「Japanat senQua(ジャパネット センカ)」へとリニューアルされた。2016年(平成28年)のリニューアルでは、取扱商品を約8,500商品から約600商品に絞り込んだ。
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ネットショッピング
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/27 04:08 UTC 版)
「ヨドバシカメラ」の記事における「ネットショッピング」の解説
ヨドバシカメラではECサイトによる通信販売としてyodobashi.comを開設している。もとは1998年に「パーソナルストア」として開設され8000品目を扱っていたが、2015年7月時点では370万品目となるなど規模の拡大を進め、売上高も2010年3月期が337億7800万円、2011年3月期が355億円、2012年度は458億円、2013年度は650億円、2015年度には1000億円を見込むなど急成長を遂げている。 成長の背景には取り扱い品目数の増加のみならず、電池1本から配送料原則無料であることや、独自の物流網が大きな役割を果たしている。もともと実店舗でレールサイド戦略を取っていたことから、持ち帰りの機会が少なく地価の高い駅前店に在庫させる意味の薄かった大型家電について、物流センターから各家庭へと直送する態勢を構築していたが、通販部門でもそのインフラを利用することで大型製品の当日配送を実現し、さらなる規模の拡充を進めている。 ヨドバシカメラの店頭では専用アプリで読み取れるバーコードを設置し、yodobashi.comでの販売価格と他ECサイトとの販売価格を比較して容易に注文が可能な仕組みを構築しているほか、2015年にはヨドバシエクスプレスメール便と称し、自社物流網を活用し配送についても自社便とし、無料かつ発注から最速で6時間以内に届き、不在時でも郵便受けに投函するサービスを東京都の一部で試行的に開始。このサービスは2016年9月15日にヨドバシエクストリームとして正式にサービスインした。 現在、ネット通販の利便性向上に伴って店舗で調べてインターネットで注文するショールーミングという購買行動も行われるようになっているが、ヨドバシカメラにおいてはWi-Fiの無料開放とともに、スマートフォンでの店内撮影及びSNS投稿が公序良俗の範囲内で公式に認められている。ヨドバシカメラでの商品価格だけで見れば、他のECサイトに及ばず不利であるものの、他のECサイトで顕著であるトラブル(発送の遅延、保証責任の所在、偽ブランド品の混在等)の心配がないヨドバシカメラとしての信用とスケールメリットを最大限生かし、小規模ECサイトでは到底為し得ない配送部門の強化をすることで、迷惑でしかないとさえいわれたショールーミング客さえもヨドバシカメラの顧客として還流させる仕組みとなっている。さらには日用品・食品・書籍・医薬品などにまで扱い品目を拡大していることから、他大手ECサイト・ネットスーパー・ネット書店・ネットドラッグストア等のユーザー層への食い込みをも狙っている。 また、yodobashi.comでは店頭お取り置きサービスを実施している。yodobashi.comサイト内の購入手続きで、宅配便の代わりに希望の受取店舗を指定すると、営業時間内で在庫があれば早くて30分以内に希望店舗の受取専用窓口に、在庫がない場合でも他店舗から取り寄せ取り置きするサービスで、手数料無料で利用できる。なお、店頭とyodobashi.comサイト内の販売価格に相違がある場合は安い方の価格が自動適用される。Akiba・梅田・博多では営業時間外でも専用窓口にて、24時間商品の店頭受け取りが可能であり実質24時間営業となっている。
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