テクノスーパーライナーとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > テクノスーパーライナーの意味・解説 

テクノ‐スーパーライナー【techno super liner】


テクノスーパーライナー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/10 01:11 UTC 版)

テクノスーパーライナー英語: techno super liner, TSL)とは、旧運輸省が中心となって計画し、最新の船舶技術を使用して建造された高速船の総称である。小型のモデル艇が2隻、実験船が2隻、実用船が1隻建造された。


注釈

  1. ^ 船尾に記載されていた船籍港は東京だが、最終的に発注先に納入されなかったため、実際には船籍港は未登録であった。三井E&Sホールディングスに確認済み。
  2. ^ メーカーでの性能確認試験のための臨時航行許可の際に取得された登録番号は140085であるが、最終的に発注先に納入されず、災害支援の際の航海も臨時航行許可で行われたため、国交省の正式な船舶番号は存在せず、よって船としての正式な登録情報も残っていない。三井E&Sホールディングス及び国交省に確認済み。
  3. ^ この信号符字は臨時航行許可時のものであり、この船に正式な信号符字が点附されたことはない。
  4. ^ 世界最大径・最大出力のウォータージェット推進装置であった[21]
  5. ^ テクノ・シーウェイズHPの完成主要目では航海速力を約41ノットとしている[22]
  6. ^ 同じくテクノ・シーウェイズHPの完成主要目では航続距離を 約2,500kmとしている。
  7. ^ これはさるびあ丸 (3代)とほぼ同等である[23][24]
  8. ^ 127メートル案のままの大きさや機関構成だと航続距離が足りず、小笠原航路で運用できない。
  9. ^ 現在に至るまで、実現したアルミ合金双胴船ではスーパーライナーオガサワラが世界最大と言える。2023年現在でも、世界最大のアルミ合金双胴船はオーストラリアインキャット社で建造中・2025年引き渡し予定の、アルゼンチンのブケブス社向けウェーブピアサーで、これは130メートルである[25]
  10. ^ 従来の重油から軽油に燃料を変更したために費用が従来の3~5倍になることは契約時にわかっていたが、一往復2,500万円にまで膨れ上がることは、建造中の燃料費暴騰で明らかになった。
  11. ^ 国土交通省も交えた調整の結果、日本政策投資銀行および運航会社である東海汽船や造船会社の三井造船などを中心として出資した企業。小笠原航路に限らず、TSLシステムを利用した輸送体系構築などの新規事業を行う構想だった[27]
  12. ^ その後、自衛隊では2014年度からナッチャンWorld及びはくおう(元・すずらん)をチャーター、2016年からはPFI事業主体として特別目的会社高速マリン・トランスポートを設立、同2隻を実質的な高速輸送艦艇として運用している。ナッチャンWorldとはくおうはいずれも車両を多数搭載可能である。
  13. ^ これは平成元年、テクノスーパーライナーの研究開発に対して運輸省から投入された研究補助金の39億円や、日本財団前身の日本船舶振興会時代、同じく官民合同の国家プロジェクトであった原子力船の開発時に同会から助成された金額の約8億3,000万円と比べても、極めて大きな額である [50][51][52]
  14. ^ 船舶技術研究所が研究開発していたものについて同所は「海面効果翼船」と呼称しており、表面効果船と紛らわしいが、性質としては航空機であり完全に別物である[63]

出典

  1. ^ 先端技術の研究開発 新形式超高速船の研究開発日本財団三十年のあゆみ.
  2. ^ TSL技術研究組合 (1994). “テクノスーパーライナーの研究開発状況”. Techno marine 日本造船学会誌 785: 5. https://www.jstage.jst.go.jp/article/technom/785/0/785_KJ00002098915/_article/-char/ja/. 
  3. ^ テクノスーパーライナー技術研究組合『新形式超高速船の研究開発 平成4年度研究成果報告書』テクノスーパーライナー技術研究組合、1993年3月。 
  4. ^ ミレニアム・プロジェクト「テクノスーパーライナーの運航」TSLトータル・サポート・システム平成13年度評価報告書”. 国土交通省. 2022年12月27日閲覧。
  5. ^ 154億円かけた「夢の高速船」 完成直後に計画頓挫で放置中”. 小学館. 2023年2月7日閲覧。
  6. ^ a b 加治木 紳哉 (2008). “矛盾を抱えたまま加速する国家プロジェクト テクノスーパーライナーのプロジェクトを例に”. 科学技術社会論研究 5: 133. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jnlsts/5/0/5_133/_article/-char/ja. 
  7. ^ 『世界の艦船』1996年2月、114頁。 
  8. ^ トピックでみる運輸の1年”. 国土交通省. 2023年1月3日閲覧。
  9. ^ TSL“希望”、中国側が高い関心/上海で見学会と記念式典を開催”. 海事プレス社. 2023年1月3日閲覧。
  10. ^ 読売新聞. (2006年8月5日) 
  11. ^ “宮田秀明の「経営の設計学」”. 日経ビジネスオンライン. p. 2. http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20080212/147083/ 
  12. ^ 神戸港の実験船、撤去開始 メリケンパーク再整備”. 産経デジタル. 2023年2月20日閲覧。
  13. ^ 小笠原 TSL の造船契約及び傭船契約の締結について” (PDF). 国土交通省海事局 (2003年2月). 2011年6月2日閲覧。
  14. ^ Ship SUPER LINER OGASAWARA (Air Cushion Ro-Ro/Passenger Ship)”. Marine Traffic. 2023年1月3日閲覧。
  15. ^ 小笠原航路の超高速船 テクノスーパーライナー起工式を挙行”. 国土交通省. 2023年1月4日閲覧。
  16. ^ 三井造船玉野事業所/TSL実用第1船 「SUPER LINER OGASAWARA」が進水。東京-小笠原航路に投入”. 日本海事新聞社. 2023年1月4日閲覧。
  17. ^ 三井造船株式会社 100年史』三井造船株式会社、2017年11月、742頁https://www.mes.co.jp/investor/information/100nen/ 
  18. ^ Ship SUPER LINER OGASAWARA (Air Cushion Ro-Ro/Passenger Ship)”. Marine Traffic. 2023年1月3日閲覧。
  19. ^ Blue Arrow Series 4,000 kW Class Diesel Engines for High-Speed Vessels Completed”. 日本財団. 2023年4月27日閲覧。
  20. ^ 小林明生, 山賀秀夫 (2004). “小笠原就航TSLの概要と推進システムについて”. マリンエンジニアリング 39: 811. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jime2001/39/12/39_12_811/_article/-char/ja. 
  21. ^ Most powerful waterjets pass TSL test”. Riviera Maritime Media. 2023年1月20日閲覧。
  22. ^ 小笠原航路 超高速船TSL 完成主要目”. テクノ・シーウェイズ. 2023年1月4日閲覧。
  23. ^ おがさわら村民だより NO.492”. 小笠原村. 2023年3月19日閲覧。
  24. ^ 『日本全国たのしい船旅: 海と港と航路をめぐるトラベル・ムック』イカロス出版、2005年6月1日。ISBN 4871496880 
  25. ^ INCAT HULL 096 / 130m WPC”. インキャット社. 2023年1月20日閲覧。
  26. ^ 小笠原航路向け超高速貨客船TSLの海上試運転完了』(プレスリリース)三井造船 船舶・艦艇事業本部 スーパーライナー事業室、2005年10月14日。 オリジナルの2005年11月24日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20051124012507/http://www.mes.co.jp/press/2005/20051014.html2011年6月2日閲覧 
  27. ^ テクノスーパーライナー実用化のための新会社設立について』(PDF)(プレスリリース)国土交通省、2002年6月19日https://www.mlit.go.jp/kaiji/tsl/PressRelease/020618TSW_Establish.pdf 
  28. ^ “小笠原就航断念で海運会社を提訴”. asahi.com (朝日新聞). (2006年12月11日). http://www.asahi.com/special/061213/TKY200612110085.html 
  29. ^ “小笠原海運に20億円賠償命じる…東京地裁”. 小笠原新聞. (2010年9月22日). http://www.ogpress.com/A-2010922tslhanketu.html 
  30. ^ 傭船契約の解除が信義則上の義務に違反するとされた事例―小笠原テクノスーパーライナー(TSL)事件”. 東北大学. 2022年12月27日閲覧。
  31. ^ <日本の島から>テクノスーパーライナーによる小笠原観光振興への期待”. 笹川平和財団. 2023年2月20日閲覧。
  32. ^ 『海紀行』人とまちを支える港を訪ねて 小笠原諸島”. 日本埋立浚渫協会. 2023年1月4日閲覧。
  33. ^ 小笠原諸島返還50周年記念誌「原色 小笠原の魂 — The Spirit of Ogasawara Islands」』小笠原諸島返還50周年記念事業実行委員会、2018年6月26日、127頁https://50th.anniv-ogasawara.gr.jp/wp-content/uploads/2019/03/41f18b99f693cbbaeaeb2199ad671782.pdf 
  34. ^ 「日本版「動く海上基地」で高速輸送艦を導入 政府、米に伝達」『産経新聞』、2005年10月23日。
  35. ^ 東北地方太平洋沖地震被災地の支援活動について』(プレスリリース)三井造船、2011年5月2日http://www.mes.co.jp/press/2011/20110502.html 
  36. ^ “高速貨客船ようやく出番−三井造船、被災者に食事・入浴提供”. 日刊工業新聞. (2011年5月3日). http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0120110503aabg.html 
  37. ^ “高速貨客船 「TSL」、宮城・石巻へ−17日から 被災者に食事などを提供”. 日刊工業新聞. (2011年5月3日). オリジナルの2011年11月22日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20111122225744/http://www.nikkan.co.jp/news/photograph/nkx_p20110503_01.html 2011年5月4日閲覧。 
  38. ^ “超高速船「テクノスーパーライナー」で被災者支援 三井造船”. レスポンス. (2011年5月3日). http://response.jp/article/2011/05/03/155833.html 
  39. ^ みつい病院便り 第32号 平成23年9月”. 玉野三井病院. 2023年3月1日閲覧。
  40. ^ 土井裕文 (2012). “TSLと東日本大震災支援活動 -石巻港での2週間”. マリンエンジニアリング 47: 176. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jime/47/2/47_176/_article/-char/ja. 
  41. ^ “「テクノスーパーライナー」解体へ 三井造船玉野事業所で建造 買い手なし”. 山陽新聞WebNews (山陽新聞社). (2012年2月24日). オリジナルの2012年2月26日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120226084458/http://www.sanyo.oni.co.jp/news_s/news/d/2012022413121614/ 2012年2月25日閲覧。 
  42. ^ マネースクープフジテレビ、2014年10月20日放送)より。
  43. ^ 船の解体場”. 広島港〜江田島(三高港)航路 江田島汽船ブログ. 江田島汽船 (2013年6月8日). 2013年7月22日閲覧。
  44. ^ “解体を待つテクノスーパーライナー 115億円の超高速船、スクラップへ(画像集)”. ハフィントンポスト日本版. (2015年5月10日). https://www.huffingtonpost.jp/2015/05/09/techno-super-liner_n_7249744.html 
  45. ^ 小笠原航路の高速船計画を推進していたテクノ・シーウェイズが破産”. レスポンス (2013年7月22日). 2013年7月23日閲覧。
  46. ^ (株)テクノ・シーウェイズ”. 東京商工リサーチ. 2022年12月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年4月26日閲覧。
  47. ^ 団体情報 シップ・アンド・オーシャン財団”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  48. ^ 団体情報 テクノスーパーライナー技術研究組合”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  49. ^ 団体情報 テクノ・シーウェイズ”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  50. ^ 団体情報 日本原子力船研究協会”. 日本財団. 2013年1月31日閲覧。
  51. ^ 団体情報 日本原子力船開発事業団”. 日本財団. 2013年1月31日閲覧。
  52. ^ 団体情報 日本原子力船研究開発事業団”. 日本財団. 2013年1月31日閲覧。
  53. ^ 船の科学館パンフレット”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  54. ^ 船の科学館 もの知りシート”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  55. ^ 企画展「小笠原へ行こう!」報告書”. 日本財団. 2023年1月31日閲覧。
  56. ^ 日本財団、TSL助成金3.5億円の返還を請求”. 海事プレス社. 2023年1月31日閲覧。
  57. ^ テクノスーパーライナーに係る事業の交付決定の取消しについて”. 日本財団. 2012年6月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月9日閲覧。
  58. ^ 船の科学館とは”. 船の科学館. 2023年1月31日閲覧。
  59. ^ 船の科学館「別館展示場」・「屋外展示資料」の展示公開終了のお知らせ”. 船の科学館. 2024年1月1日閲覧。
  60. ^ テクノスーパーライナー用舶用ガスタービンMFT8の開発”. 三菱重工. 2019年10月16日閲覧。
  61. ^ 日本ガスタービン学会誌”. 公益社団法人日本ガスタービン学会. 2019年10月16日閲覧。
  62. ^ 我が国における原子力船設計研究 (07-04-04-01) - ATOMICA -”. 日本原子力研究開発機構. 2023年8月11日閲覧。
  63. ^ 研究者インタビュー 飛行機? いえ船です WISES研究グループ推進性能部”. 船舶技術研究所. 2013年1月22日閲覧。


「テクノスーパーライナー」の続きの解説一覧

「テクノスーパーライナー」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「テクノスーパーライナー」の関連用語

テクノスーパーライナーのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



テクノスーパーライナーのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのテクノスーパーライナー (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS