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シカゴ学派 (経済学)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2008/12/06 02:22 UTC 版)

シカゴ学派（シカゴがくは）は、強固に新古典派経済学の価格理論と自由主義の経済思想を持つ経済学の学派である。端的に言えば原理的な市場主義を信奉する経済学の一団と言える。シカゴ大学の経済学部を中心に受け継がれてきたことから、この名で呼ばれている。経済学においてシカゴ学派といえば最右翼（市場主義的）と認識されている。その強固な思想から多くの論争に関わっているのと同時に経済学において一定の影響を常に保っている。

歴史

1920年代半ば、シカゴ大学経済学部においてフランク・ナイトとジェイコブ・ヴァイナーが教授に就任した。彼らはイギリスの経済学、とくにアルフレッド・マーシャルの体系を受け継ぎ、シカゴ学派の伝統である自由主義の思想を構築した。特にヴァイナーはマーシャルが提唱した企業の費用曲線を制度化し、新古典派経済学のミクロ経済学の分析手法を確立した。また、ナイトはマーシャルから続くイギリスの経済学の伝統である道徳哲学を継承した。

シカゴ大学においてナイトの下で学んだミルトン・フリードマンとジョージ・スティグラーはシカゴ学派の第2世代と呼ばれる。彼らの活躍によりシカゴ学派は著名なものとなったが、ナイトの道徳哲学は継承されなかった。第2世代の特徴は、自らの仮説を統計データを基に検証し、有意な政策的結論を得ようとするものであり、当時イギリスからシカゴ大学に移ってきたフリードリヒ・ハイエクが主とした先験的手法とは大きく異なったものであった。フリードマンはこのような実証的手法によりマネタリズムを構築し、ケインズ経済学の主張する政府の介入政策と対立した。その一方、スティグラーは産業組織論の分野でハーバード学派と対立し、大企業の積極的役割を認め、産業内の企業数と市場成果の関連を否定した。スティグラーは垂直的統合には合理性があると考え、大企業による市場の独占を容認する主張をし、独占禁止政策の対象をカルテルに限定し、産業組織論のシカゴ学派として1980年代の規制緩和政策の基礎を築いた。

さらにシカゴ学派の中から、一切の政府介入の無効を主張する合理的期待仮説や、産業組織論における取引費用、法と経済学が誕生した。また裁量的財政政策を批判する財政学上のヴァージニア学派とも結びつき、公共選択理論を中心にシカゴ＝ヴァージニア学派と呼ばれるものも形成された。