ウェルネスとは? わかりやすく解説

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ウエルネス【wellness】

読み方:うえるねす

健康。積極的に心身健康維持増進図ろうとする生活態度行動


特定非営利活動法人ウェルネス


特定非営利活動法人ウェルネス

行政入力情報

団体名 特定非営利活動法人ウェルネス
所轄 札幌市
主たる事務所所在地 札幌市北区新琴似7条8丁目3番17号
従たる事務所所在地
代表者氏名 阿野 信博
法人設立認証年月日 2014/11/05 
定款記載され目的
この法人は、広く一般市民、特に子どもたち障がい者高齢者及びその家族、その他手助けを必要としているすべての人々に対して児童福祉法障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律に基づく各種事業並びに子どもたち障がい者高齢者及びその家族の生活を支えるケアサービスや相談に関する事業行い地域社会福祉増進と子どもの健全育成図り広く公益寄与することを目的とする。 
活動分野
保健・医療福祉     社会教育     まちづくり    
観光     農山漁村中山間地域     学術・文化芸術スポーツ    
環境保全     災害救援     地域安全    
人権・平和     国際協力     男女共同参画社会    
子どもの健全育成     情報化社会     科学技術振興    
経済活動活性化     職業能力雇用機会     消費者保護    
連絡助言援助     条例指定    
認定
認定・仮認定
認定   認定   旧制度国税庁)による認定   認定更新中  
PST基準
相対値基準     絶対値基準     条例指定()    
認定開始日:       認定満了日:       認定取消日:   
認定年月日:    認定満了日:    認定取消日:   
閲覧書類
監督情報
解散情報
解散年月日  
解散理由  

ウェルビーイング

(ウェルネス から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/14 00:52 UTC 版)

ウェルビーイング: Well-being)とは、誰かにとって本質的に価値のある状態、つまり、ある人にとってのウェルビーイングとは、その人にとって究極的に善い状態、その人の自己利益にかなうものを実現した状態である[1]

用語

well-beingは、他に分野に応じ幸福、福利など様々な訳語があてられてきた。well-beingの語源は、オックスフォード英語辞典によれば、イタリア語のbenessereで16世紀ごろに導入されたとされる[2]。well-beingは、直訳すると「善いあり方」である。善いあり方と幸福は必ずしも結びつかないが、例えば伝統的なアリストテレスの哲学においては「最高善=幸福」とされている。1947年に採択されたWHO憲章では、前文における「健康」の定義の中でwell-beingという言葉が採用された[3]。1980年代以後、エド・ディーナーらによって心理学分野において主観的ウェルビーイング(幸福度)の測定の研究が盛んになり幸福度調査が行われるようになった。また近年では、SDGsにおけるGoal3においてwell-beingという言葉が採用されている[4]

WHO憲章における健康の定義

1948年の世界保健機関 (WHO) 憲章における定義:

「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。(日本WHO協会訳)」
“Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.”[5]

"well-being"は当時一般的ではない英語表現であったことから、欧米でウェルビーイングやウェルネスが「身体だけではなく、精神面・社会面も含めた新たな"健康"」を意味する単語として用いられ、その後の健康ブームで広く知られた[5]。WHOが定義する「身体だけではなく、精神面、社会面も含めた健康」を意味する場合がある。通常のヘルス(健康)の代わりにウェルビーイングを使う文脈は、WHOが定義した「健康」を指す事例が多い。

その他

ウェルネスとの関係

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス准教授で薬学博士のフセイン・ナシ(Huseyin Naci, PhD) と、米スタンフォード大学医学部教授のジョン・P・A・イオアニディス(John P. A. Ioannidis, MD, DSc) による定義[6]:直訳:

ウェルネスとは、伝統的な健康の定義を超えて広がる、身体的、精神的、そして社会的、相互に関連する、ウェルビーイングの多様な側面を意味する。またそれは、身体的活力、精神的な平穏、社会的満足、達成感、そして個人としての充足感、などを実現することを目的とした活動や選択を含む。[7][8][9]
Wellness refers to diverse and interconnected dimensions of physical, mental, and social well-being that extend beyond the traditional definition of health. It includes choices and activities aimed at achieving physical vitality, mental alacrity, social satisfaction, a sense of accomplishment, and personal fulfillment.[7][8][9]

用例

2017年に更新された「ジュネーブ宣言」で、

患者の健康とウェルビーイングを第一に考慮するものとする。THE HEALTH AND WELL-BEING OF MY PATIENT will be my first consideration;

とする文が追加された。

ウェルビーイングの実現方法

ウェルビーイングの実現方法としては、セリグマンらによるポジティブ心理学の手法が知られている。一方で、ウェルビーイングには文化差・個人差があり、ウェルビーイング研究の中心でアメリカとは異なる文化におけるウェルビーイングについてあり方(例えば、日本的ウェルビーイング)についても議論されている。

精神的ウェルビーイング

また、2014年にイギリスの国民保健サービス (NHS) は、精神的ウェルビーイングの獲得方法として、以下5つを推奨している[10]

  1. 地域や家族とつながりを持つこと。
  2. 身体的運動を行うこと。自分が楽しめて生活の一部になるようなもので。
  3. スキルを得ようと学ぶこと。料理、楽器、自転車修理などからでよい。
  4. 他者に何かを与えること。言葉や笑顔のような小さなものからでよい。
  5. 今この瞬間に注目すること(マインドフルネス)。

米イェール大学教授のローリー・サントスは次のことを推奨している[11][12]

  1. 同様に、毎日の瞬間を楽しむこと。
  2. 感謝すること。
  3. 瞑想すること。

ローリー・サントスはまた、以下を控えるべきであると主張する[11][12]

  1. この瞬間を早く終わらせることができるように、未来について考えること。

企業の事例

トヨタ自動車は2020年の中間決算発表で、ウェルビーイングの実現と追求である「幸せを量産する使命」を経営理念の中心に据えると公表しており、トヨタフィロソフィーのミッション(使命)として掲げている。経営トップ自らが「健康第一の会社を目指す」と宣言し、企業と健康組合が一体となって健康経営とウェルビーイングに取り組んでいる[13][14][15]

楽天グループは、「ある目的のもとに、ありたい姿を持つ多様な個人がつながりあった持続可能なチームの状態」を「コレクティブ・ウェルビーイング」と定義し、組織開発の中心に据えている。また、CWO(チーフウェルビーイングオフィサー)というポストを創設し、ウェルビーイングを個人・組織・社会の3層から捉え、実現に取り組んでいる[14][16]

製品の事例

「人の暮らしをWell-Beingにするマテリアル」をテーマにした「Material Driven Innovation Award 2022(マテリアルドリヴンイノベーションアワード/MDIA 2022)」では、五十嵐製紙の「Food Paper」が大賞を受賞。地元で廃棄される予定だった野菜や果物から作られた和紙で、フードロスの廃棄を減らしながら、日本の紙漉き文化という伝統工芸の継承を実現する取り組みであり、地域とのつながりを生み出している。また、同アワードのファイナリストである、ファブラボ品川 / ユニチカの「TRF+H – Well-beingを叶える3Dプリント素材」は、プリント後に温めることで、形状を調整できる機能を持つ装具。形を身体に馴染ませるための時間を通じて、自身や他者とのつながりを作り出し、障害の有無に関わらず、誰もが暮らしを楽しめる環境づくりに役立つ[13][17]

関連項目

出典

  1. ^ Crisp, Roger (2017). Zalta, Edward N.. ed. The Stanford Encyclopedia of Philosophy (Fall 2017 ed.). Metaphysics Research Lab, Stanford University. https://plato.stanford.edu/archives/fall2017/entries/well-being/ 
  2. ^ Home : Oxford English Dictionary” (英語). oed.com. 2021年7月6日閲覧。
  3. ^ 健康の定義 | 公益社団法人 日本WHO協会”. japan-who.or.jp. 2021年7月6日閲覧。
  4. ^ Martin. “Health” (英語). United Nations Sustainable Development. 2021年7月6日閲覧。
  5. ^ a b Zimmer, Ben (2010年4月16日). “Wellness” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2010/04/18/magazine/18FOB-onlanguage-t.html 2019年5月28日閲覧。 
  6. ^ Naci, Huseyin; Ioannidis, John P. A. (2015-07-14). “Evaluation of Wellness Determinants and Interventions by Citizen Scientists”. JAMA 314 (2): 121–122. doi:10.1001/jama.2015.6160. ISSN 1538-3598. PMID 26068643. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/26068643. 
  7. ^ a b Huseyin Naci; John P. A. Ioannidis (June 11, 2015). “Evaluation of Wellness Determinants and Interventions by Citizen Scientists”. JAMA 314 (2): 121–2. doi:10.1001/jama.2015.6160. PMID 26068643. 
  8. ^ a b Scott Barry Kaufman sees well-being as influenced by happiness and meaning.
  9. ^ a b Kaufman, Scott Barry. “The Differences between Happiness and Meaning in Life” (英語). Scientific American Blog Network. 2019年5月28日閲覧。
  10. ^ Five steps to mental wellbeing”. 国民保健サービス. 2018年11月20日閲覧。
  11. ^ a b The Science of Well-Being”. Coursera. 2022年7月21日閲覧。
  12. ^ a b Jose, Paul E.; Lim, Bee T.; Bryant, Fred B. (2012-05). “Does savoring increase happiness? A daily diary study” (英語). The Journal of Positive Psychology 7 (3): 176–187. doi:10.1080/17439760.2012.671345. ISSN 1743-9760. http://www.tandfonline.com/doi/abs/10.1080/17439760.2012.671345. 
  13. ^ a b 「私」から「万物」までを見据える、ウェルビーイングなモノづくり|JOURNAL(リサーチやレポート)|事業共創で未来を創るOPEN HUB for Smart World”. openhub.ntt.com. 2023年3月6日閲覧。
  14. ^ a b 【企業事例4選】ウェルビーイング経営で社員の幸福度を高めよう”. ワークデザインジャーナル (2022年12月26日). 2023年3月6日閲覧。
  15. ^ CORPORATION, TOYOTA MOTOR. “トヨタフィロソフィー | 経営理念 | 企業情報”. トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト. 2023年3月6日閲覧。
  16. ^ ニューノーマル時代に向けて、コレクティブ・ウェルビーイングを考えよう|楽天株式会社”. 楽天株式会社. 2023年3月6日閲覧。
  17. ^ Material Driven Innovation Award 2022”. AWRD (ja). 2023年3月6日閲覧。




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