株式会社インデックス・ホールディングス
| 事業区分 | ： | コンテンツ・ゲーム制作、配信 通信サービス |
|---|---|---|
| 代表者名 | ： | 落合正美 |
| 本社所在地 | ： | 154-0004 東京都 世田谷区 太子堂4-1-1キャロットタワー |
| 企業URL | ： | http://japan.zdnet.com/company/20024802/ |
| 設立年月日 | ： | 1995年09月01日 |
| 上場区分 | ： | 上場 |
| 従業員数 | ： | 100名 |
| 子会社・関連会社 | ： | インデックス,テック・インデックス,ネットインデックス,ポイントオン,インデックス・イマジナック,インデックス沖縄,インデックスミーメディア,,日活,マッドハウス,ネオ,インデックス・ヴィジュアルアンドゲームズ,ティーツーアイ エンターテイメント,インデックスキャスティング,インデックス ミュージック,インデックス・ライツ,ダイナモピクチャーズ,インデックス・コミュニケーションズ,スタイル・インデックス,東京テレビランド,リテールコム |
| 決算期 | ： | 8月 |
| 資本金 | ： | 36,027,000,000 円 |
| 売上高 | ： | 73,649,000,000 円 |
| 経常利益 | ： | 6,983,000,000 円 |
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インデックス・ホールディングス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/15 23:07 UTC 版)
株式会社インデックス・ホールディングス（英: Index Holdings Corporation）は、かつて存在した日本の持株会社。1997年9月 - 2006年5月と2010年10月から2016年8月の会社破産・法人格消滅までの事業会社だった時期の社名は株式会社インデックスだった。本項では、持株会社のインデックス・ホールディングスと事業会社の（旧）インデックスの両方について通時的に解説する。
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- ^ 株式会社インデックス保有の普通株式の売却完了について ネクス 2015年2月13日
- 1 インデックス・ホールディングスとは
- 2 インデックス・ホールディングスの概要
- 3 かつての関連会社
- 4 外部リンク
インデックス・ホールディングス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/15 06:26 UTC 版)
「インデックス・ホールディングス」の記事における「インデックス・ホールディングス」の解説
2006年6月 - 社名を株式会社インデックス・ホールディングスに変更し、持株会社制に移行。同時に株式会社インデックス（新）を設立し、旧インデックスの全事業を移譲 10月 - 同窓会支援サービスのゆびとまを運営する株式会社ゆびとまの株式について、日本スポーツ出版社（のちに経営幹部が逮捕）からの株式譲渡の基本合意を発表 アトラス（旧社）の株式公開買い付けによる子会社化を発表 11月 - 条件面で折り合いがつかず、日本スポーツ出版社とのゆびとま株式譲渡に関する基本合意を解消。NIKKOからモバイル・メディアレップモビィリードを子会社インデックス・ミーメディアを通じて90%株式を取得 2007年3月 - ガイアックスからオンラインゲーム事業を分社したUTDエンターテインメントの発行済み全株式を取得 5月 - 子会社ネットインデックス（後のネクス）がジャスダックに上場 6月 - ネオ・インデックスの全株式を株式会社イビサに売却 2008年2月 - タカラトミーを引受先とした第三者割当増資を行い、株式を相互に持ち合うこととなる 4月 - 所有していた学習研究社の株式流出を巡り、会社に対する恐喝未遂で暴力団組長らが逮捕される 2009年1月 - 日活の株式の一部（発行済み株式の34.0%）を日本テレビ放送網に譲渡し、子会社から持分法適用関連会社とする（同年4月に持分法適用関連会社からも除外） 3月 - 日本振興銀行と株式相互保有による資本提携 5月20日 - データスタジアムの全株式（53.12%）を博報堂DYメディアパートナーズに譲渡 2010年1月 - 中小企業振興ネットワークに加盟 5月10日 - 株式交換により株式会社アトラスを完全子会社化 7月 - 日本振興銀行の経営悪化に伴い中小企業振興ネットワーク脱退 9月10日 - 日本振興銀行破綻。 保有株式の減損処理が必要となる。
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