石油/天然ガス用語辞典

無形掘削費

読み方： むけいくっさくひ
【英】: intangible drilling cost
同義語: インタンジブル・ドリリング・コスト  

または「無形掘削・開発費」（intangible drilling and development cost）と呼ぶ。石油・ガスの坑井の掘削に関連して発生した諸支出のうち、普通それ自体として残存価値を持たないものを総称していう。 (1) 無形掘削費の内訳：無形掘削費はオペレーターによっては必ずしも同一でなく、また坑井が掘られる国の所得税法によっても内容は同じではない。しかし、普通標準的に無形掘削費に含まれるものは、次のようなものである。 (i) 準備費用（preparatory costs） (ii) 掘削費用（drilling costs）：(イ) 労務費、(ロ) 掘削用補給品（drilling supplies）、(ハ) 掘削設備の補修・維持、(ニ) ビット（bits）およびリーマー（reamers）、(ホ) 燃料、動力、水、(ヘ) 泥（mud）および化学薬品（chemicals）、(ト) 掘削設備の賃借料（rig rental）または減価償却費（depreciation）、(チ) 間接費（overhead） (iii) 仕上げ費用（completion costs）：(イ) 坑井調査および試験（testing）、(ロ) ケーシングのセメンチング（cementing）、(ハ) 発破（shooting）、酸処理（acidizing）、ケーシングのせん孔（perforating）、その他、(ニ) コア（cores）、標本（samples）、その他、(ホ) ケーシング・チュービング、その他の輸送、および坑内への設置 (iv) 事後費用（late charges）：(イ) 掘削設備の取り外し（dismantling）など、(ロ) 地主の財産の損害補償、(ハ) 坑井の埋立て（plugging）（空井戸の場合） クリスマス・ツリーの取り付けを含むそれまでの坑井の仕上げに伴って発生したすべての労務費および据付け費は、一般に無形掘削費と考えられているのに対し、その後の設備、例えばポンピング設備、セパレーター（油・ガス分離器）、貯油タンクなどの据付け費は、有形設備費（tangible equipment costs）の一部として資産化される。ただし、米国では掘削に伴う試油段階で必要とされるタンク、パイプラインなどの生産用設備をレンタルする費用、そのための人件費などは無形掘削費とされ、これが加わるために「無形掘削・開発費」と呼ばれる。 (2) 無形掘削費の会計処理：米国の税制では、発生年度の経費として控除することが認められているが、会社経理上は資産化している場合もあれば、経費処理している場合もあり、特に小規模会社では短期的に利益計上の必要性や株価対策、金融対策などのため資産化している場合が多い。産油国との協定で処理が定められている例もある。わが国では、会計上、無形掘削費はケーシング・パイプのような有形掘削費とともに一応仮勘定としておき、成功すると資産化される。不成功の場合は回収される有形資産以外は経費として処理するのが普通である。